Experience the Power of Flexible Work
この記事では、オープンタレントとは何なのか。また、企業や社員にとってどうプラスになるのかを解説する。これまで主流だった「オフィス勤務」から、「テレワーク」「ハイブリッドワーク」など新しいワークスタイルへとシフトチェンジし始めたのは、たった2年前のことだ。新型コロナウイルス感染防止対策という理由でテレワークを導入したが、リモートで作業することに対して前向きに捉え、コロナ終息後も今のワークスタイルを継続する意思を表明している企業も多い。
リモートワークが普及した今、本当に必要なオフィスとはどのようなものなのか。その解決策として注目されているのが「ABW（アクティビティ・ベースド・ワーキング）」というスタイルです。今回はABWについて、その意味やメリット・デメリット、企業が導入する上で注意すべきポイントを紹介していきます。
バーチャル空間「ovice（オヴィス）」を開発・提供するoVice株式会社と、リゾートエリアの会員制施設や一流ホテルでのワーケーション体験を提供する株式会社リゾートワークスは、『ニューノーマルワーク 〜脱・オフィス！ハイブリッドワークを加速させる２つの働き方〜』と題したオンラインイベントを開催。“働き方の未来”について両社CEOから語られた内容についてお届けします。
急激にリモートワークが普及したことにより、新しい働き方の実現のために頭を抱えている方も少なくないでしょう。ニューノーマルにおける働き方が注目を集める今、oVice社、Slack社、Notion社、ゆめみ社の4社合同で「『変化する働き方に、企業はどう対応するべきか？』 #ニューワークスタイル」と題したオンラインセミナーを開催しました。 今回の記事では、次世代の働き方について各社がどのような取り組みをしているのか紹介します。 ニューワークスタイルを牽引する4社 ーまずはoviceのサービスについて教えて下さい。 ジョン・セーヒョン（以下 ジョン）：oviceを立ち上げたきっかけは、2020年3月に渡したが北アフリカで突然ロックダウンに遭遇したこと。いつ日本に帰れるか分からず、テレワークを余儀なくされました。既存のオンライン会議ツールを使っていたものの、普段隣に座っていたメンバーと気軽に話せないもどかしさから開発を始めたのがoviceです。 「物理的に離れている人たちが、一つの場所で作業できる」そんな空間をバーチャル上で作れないか？と思い、開発を始めてから約1年半が経ちます。最近は「メタバース」という言葉が流行っていますが、私たちがユーザーに提供している価値はまさにメタバースとしての価値です。 ーニューノーマルな働き方についてどう捉えていますか？ ジョン：以前は「コロナ禍への対応策」と考えられてきたテレワークも、今では企業の成長戦略の中心になりつつあります。テレワーク下でいかに社員が快適に、かつパフォーマンスを出して働ける環境を作るかは、今や経営における最重要課題と言えるでしょう。 そのためには、単にテレワークを導入するだけでなく、自社に合ったツールなども柔軟に取り入れていかなければなりません。私たちのサービスが提供しているのはあくまでスペースです。今はサードパーティと繋がって様々な機能をアドオンできるので、私たちのユーザーにはぜひ自社に最適な環境にカスタマイズしてほしいですね。 ー続いてSlackのサービスについて教えて下さい。 生垣侑依（以下、生垣）：私たちのサービスは「Digital HQHQ(会社を動かすデジタル中枢））」を実現するために開発されたビジネス向けのメッセージプラットフォームです。デジタルを活用することで時間や場所に縛られない柔軟な働き方を提供しています。 そのために私たちが提供している価値は主に3つ。1つめは「従業員同士の繋がり」。オープンなコミュニケーションを実現することで、社内の透明性を高める他、Slack内での検索機能を活用することでオンボーディングにも役立たせられます。新機能の「Slackハドルミーティング」を利用を利用すれば、音声ベースでのコミュニケーションも可能です。 2つめは「お客様/パートナーとの繋がり」。Slackコネクトという機能を使えば、社外のパートナーともチャンネルを共有して、一緒にプロジェクトを進めることもできます。3つめの「システムと繋がる」は、様々な外部アプリと連携することで、自社にあった機能をカスタマイズできます。 ーニューノーマルな働き方についてどう捉えていますか？ 生垣：リモートワークをしている企業を対象にしたある調査では「オフィスに戻りたい」と答えた社員はわずか17％で、63％もの人が「出社と在宅を選びたい」と思っています。この結果を見ただけでも、企業には以前の働き方に戻る選択肢はないのではないでしょうか。 今や多くの従業員が働く場所・時間への柔軟性を望んでおり、働く満足度を決める上で報酬に次いで重要な要素です。ニューノーマルな働き方を模索していくことは、企業にとって最も重要な経営戦略になっていくと思います。 ー続いてNotionのサービスについて教えて下さい。 西勝清（以下、西）：Notionはチームが成長するためのオールインワンワークスペースです。チームwikiやプロジェクト管理など、チームで使いたいようにカスタマイズしながら使えます。例えば企業内で様々なツールを使っていると、情報が散らばって必要な情報が見つからないこともありますよね。チームごとに使っているサービスが違えばなおさらです。 そのような時にNotionで「情報の地図」を作っておけば、必要な情報にすぐにアクセスできます。統一された情報の入口を作ることで、情報を探す時間をぐっと圧縮できるんです。 また、一箇所に情報を情報を集めることでチームとしての文脈も補うことができ、自走できる組織へと成長させることも難しくありません。一人ひとりが必要な情報を自分で集められるので、自ら意思決定して動けるようになっていくのです。 そのように情報の地図を作ったことで、定例だった朝会夕会を廃止した企業もあります。非同期で情報共有できるようになったことで、無理にみんなで集まることなく仕事の効率もぐんとあがりました。…
メタバースにも「シンギュラリティ」はやってくる。来るべき未来に備えるためには、私たちが国際レベルの情報リテラシーを獲得することが必須だろう。 ところが、悲しいことに現在の日本は情報リテラシーをないがしろにしているようにさえ思える。今回はメタバースにシンギュラリティが生じる条件を考察するとともに、メタバースが浸透しはじめた世界で私たちは何をすべきなのか考えてみよう。
この記事では、ハイブリッドワークの代表的成功事例であるベネッセとGoogleにおける同取り組みの詳細や思想を紹介します。ハイブリットワークに関する先行事例を見ることで、制度導入におけるつまずきのポイントや、解消方法を知ることができるでしょう。
テレワークには社員にとっても大きなメリットがあり、アンケート調査では肯定的な意見が8割近くとなる結果も出ています。しかし在宅勤務を経験したからこそわかってきたデメリットもこの1年ほどで明らかになってきました。この記事では在宅勤務のメリットそしてデメリットを整理し、これからの企業のとるべき道についてヒントを示します。
新型コロナウイルスの影響により、テレワーク制度を企業が積極的に取り入れるようになってから、もうすぐ丸2年が経とうとしている。オミクロン株・デルタ株による第六波も迫ってきている中、「非正規社員・派遣社員に対するテレワーク格差」は早急に解決すべき課題である。
コロナ禍でテレワークは働き方の一つとして浸透が進む一方で、急なテレワークへの移行により充分なセキュリティ対策が取れていない企業も多いようです。そこで今回は、テレワーク環境下におけるセキュリティリスクと、企業で取り組むべきセキュリティ対策について解説します。
テレワーク導入は感染予防だけでなく、BCP対策など事業継続の面でも重要な取組みです。補助金等を活用することで、資金に余裕を持ってテレワークを実施することができます。そこで本記事では、導入に必要な手順と費用、企業をサポートする助成金や補助金情報について紹介します。
