oViceは、2023年5月8日の新型コロナウイルスの5類移行後に出社の割合が増えた大企業（従業員数1,000名以上）のハイブリッドワーカー109名を対象に、大企業社員の勤務形態に関する実態調査を実施しました。調査結果から、オフィス回帰により従業員の意識にどのような変化が生まれているのか、またどのような課題にチームは向き合う必要があるのかがわかりました。
働き方改革の一環として多くの企業が導入した「フリーアドレス」。しかし、最近では廃止してしまう企業が後を絶ちません。では、フリーアドレスは本当に無意味なのでしょうか。今回はフリーアドレスのメリット・デメリットを整理し、どのように導入すれば期待する効果を得られるのか紹介していきます。
さまざまな企業で取り入れられてきた「フリーアドレス」。コミュニケーションの促進などを目的とした制度ですが、近年では課題も指摘されています。そこで今回は、フリーアドレスの概要や課題、解決方法について詳しくご紹介します。
東京藝術大学 デザイン科准教授スプツニ子！さんは5月に東京ビッグサイトで行われた「働き方改革EXPO」に登壇、「ダイバーシティはイノベーションに欠かせないと世界のコンセンサスになっている」と明言した。 ダイバーシティ、多様性という言葉は日本でもひとり歩きを始めているものの、その具現化について問われるといささか心もとない。 世界経済フォーラムが2022年に発表した「ジェンダー・ギャップ指数」において、日本は146カ国中116位とおよそ先進国とは思われない順位に甘んじている。さらに2023年6月に発表された最新指数では125位に下落した。この指数で特に指摘されているのは女性の政治参画と経済参画が未達である点。国会や経団連のメンバーを眺めれば、火を見るより明らかである。 参照：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCB207MG0Q3A620C2000000/ こうした事実からも、日本の官公庁においては「ダイバーシティ推進＝ジェンダー・ギャップの是正」というひどく狭義においてのみ考えられるケースが多々。しかし本当のダイバーシティ推進とは、性別のみならず、多様な文化、習慣、年齢、価値観などを尊重し合い、積極的に人材活用するムーブメントのはずだ。よって「ダイバーシティ」はもちろんジェンダー問題だけを指すわけではない。だが、日本では多様な文化どころか、ジェンダー問題だけでも手一杯なのだ。 ▼日経ジェンダーギャップ会議にも登壇しているスプツニ子！氏 『多様性の科学』と『失敗の本質』から見えるもの イギリス『TIMES』のコラムニスト、マシュー・サイドが上梓したベストセラー『多様性の科学』によれば、多様性、ダイバーシティが欠落した組織が陥りがちなポイントを次の7つにまとめている。 自身の組織がこのいくつかに当てはまると思われる方は、組織になんらかの変革を加えなければならないだろう。 日本でこれらの項目をもっとも実践していたのは太平洋戦争中の旧・日本軍。日本軍の意思決定失敗は、『失敗の本質 日本軍の組織論的研究』でもつまびらかにされているが、これは何も日本軍に限った問題ではない。2001年9月11日に起きた米同時多発テロを感知し排除することができなかった点は、CIAがアメリカの優秀な大学を卒業したエリート白人男性にひどく偏った集団であったため、とする研究もある。一元的な価値観の共有により、危機管理が行き届かなかった最たるケースでもある。 多様性の欠落から生じる、イノベーション・経済の停滞 そもそもイノベーションとは何か。スプツニ子！さんによれば、「イノベーションとは世の中にある課題を発見し、解決することで生まれる」という。そして、その課題を発見するセンサーから多様性が欠落していると、課題そのものの集積に限界があり、イノベーションが生じないという。 今話題のAIでさえバイアスがかかっており、その原因は白人男性のデータ・インプットによりアウトプットが偏ったとされる。ゆえにこの分野でも多様性は不可欠とされ、世界で是正が進んでいるという。 「9・11」の教訓を生かしたのか否かは定かではないが、以降先進国ではダイバーシティの具現化が進んでいる。スプツニ子！さんの古巣、米ボストンにある名門マサチューセッツ工科大学（MIT）では、白人男性の研究者が大半を占めていたという反省から、現在では人種、ジェンダー、バックグランドに偏重のない多様性を重視した採用を心がけているという。また、アメリカを始めとし政治家が自身のパートナーは同性と公言する時代となったのも21世紀に入ってからだろう。 先だって広島サミットで来日したリシ・スナク英首相はインド系2世。保守的なイギリスにおいて、これもダイバーシティの前進と捉えて間違いないだろう。もちろん、それに先立ち2008年、アメリカではバラク・オバマが大統領に選出され、アフリカ系アメリカ人として09年、初の大統領に就任した。 1990年に勃発した湾岸戦争の英雄として知られたコリン・パウエル総合参謀本部議長（当時）は、96年の大統領選に黒人として初めて立候補が取りざたされたものの、妻が暗殺を恐れるあまり出馬を見送ったと噂された。つまりアメリカでは1996年から2008年までの間に、人種という観点において理念的なダイバーシティが進んだと読み解くこともできる。なおパウエルは2000年以降、ジョージ・W・ブッシュ政権下で国務長官を務めた。 しかし、日本において移民2世や肌の色が異なる首相が登場するような時代は少なくとも今後10年はないだろう。日本におけるこうした多様性の欠落は「日本経済30年間停滞の要因である」とさえスプツニ子！さんは言及している。 関連記事住友ファーマがDXを大切にする理由 ovice導入でシナジーを促進するフロンティア事業推進室…
「働き方改革」「ワーク・ライフ・バランス」などという言葉が登場したかと思えば、新型コロナウイルス感染症対策のため導入せざるをえなかった「テレワーク」「リモートワーク」が半ば強制的に現実のものとなり、その収束とともに「ハイブリッドワーク」や「ワークライフチョイス」など実に様々な働き方が定着、さらには「どの働き方を選択するのか」と「フレキシブルワーク」の実践が求められる時代がやって来た。
エンゲージメントを改善するために「チームビルディング」や「1on1」に取り組んでいるが、チームとの信頼関係を十分に築けているのか不安なリーダーもたくさんいると思う。筆者は、これらを解決する一つの策が「声かけ」「雑談」にあると考えている。本記事では、社内での声かけや雑談がチームにどのような成果をもたらすのかをまとめてみた。
新型コロナウイルスの影響で、多くの企業がリモートワークを実施してきましたが、最近になって出社に戻る企業も徐々に増えてきました。一方で、大企業の中には、しっかりとリモートワークに関する制度を打ち出している企業も増えています。今回は、リモートワークに関する制度を持つ大企業と、その背景にある目的や意義を紹介します。
自治体の活動において、近年ではICTを使った取り組みも広がっています。参加者の間口が広がったり、より実効性の高い活動になった、という成果も見られます。「転職・移住促進」「市の施設の見学」「不登校支援」の3つの取り組みにおいてメタバース「ovice」を活用した事例を紹介します。
バーチャルオフィスの導入により、業務進行や社内のコミュニケーションをスムーズにしたいと考えながらも「同じような機能に思える」「ツールの使い分けが難しそう」と二の足を踏んでいるケースに、心当たりはないでしょうか。この記事では、コミュニケーションの目的に応じたツールの使い分けについて解説します。事例も紹介するのでぜひ参考にしてみてください。
住友ファーマ フロンティア事業推進室ではoviceの導入を決定。今回は、その経緯やDXに対する考え方について、同社の担当者に話を伺った。
