パンデミックは人々に価値ある学びを与えてくれた。働き方は1つではないということだ。最初のパンデミックから2年が経ち、まだコロナ禍ではあるが、ワクチンと感染予防対策により日常生活を保てている。問題は、ほとんどの人がリモートワークによって可能になった新しいワークスタイルを好んでいて、それを維持したいと思っているということだ。
メタバースにより実現された５つのソリューションとしては、仮想空間におけるコミュニティ（SNS）活用 や仮想空間におけるゲームなどがある。一方で、メタバースには法的問題も立ちはだかる。今回はメタバースの現状と今後について考えていこう。
日本企業が積極的にテレワークを取り入れ始めてから、この春で3年目に突入する。テレワークの課題として、「新入社員の教育が難しい」という声をよく聞くが、中にはフルリモートで新入社員を一人前に育て上げている企業もある。そこで今回の記事では、フルリモートで新人教育を成功させるコツと、日本企業の実例を紹介する。
oViceMagazine編集部では「#ニューワークスタイル」というテーマで、より柔軟で多様な働き方を目指した取り組みをシリーズで紹介します。第一弾はオンラインアウトソーシングサービスを手掛ける株式会社ニットの小澤美佳さんと宇治川紗由里さんにインタビュー。「未来を自分で選択できる社会をつくる」をビジョンに掲げ、2015年の創業当初からフルリモートで会社を成長させてきた同社に、これまでと現在の働き方について聞きました。
「新しいインターネット」としてのメタバースはまだ無いが、無数のテクノロジー（AR、 VR、BCIなど）と無数のアプリケーション、職場、クラスルームが存在している。メタバースの革新・課題・成長を追っていくために、oViceではニュースレター「Weekly Metaverse」をスタートする。話題のニュース、考えさせられるような投稿、興味深い動画、メタバースに関する洞察に富んだポッドキャストのエピソードなどを取り上げていく。
「ovice」は、テレワークやハイブリッドワークでも、リアルオフィスのように一緒にいる感覚で話しかけられるバーチャル空間です。【ovIce利用ガイド】では、これからoviceを使ってみたい方や特徴を知りたい方向けに、oViceならではの利便性や楽しさを紹介していきます。今回は、バーチャル空間oViceで使える基本機能について、操作方法やメリットを解説します。
テレワークが普及してから、会社のリクルーティング事情も変わってきている。特にIT企業では、エンジニアやクリエイティブに関わるプレイヤーを確保するために、リモートワークを条件として人材確保を図っている。今回は、リモートワークが定着した現在のリクルーティング環境について考察してみよう。
新しい働き方として注目を集める「ハイブリッドワーク」。コロナ禍で急速に広まったリモートワークと、出社して働くオフィスワークを組み合わせたワークスタイルです。リモートワークの課題を解決できると注目され、徐々に導入する企業が増えています。今回はハイブリッドワークのメリット・デメリットに加えて、デメリットを予防するためのアイディアも紹介します。
リモートワークとオフィスワークを組み合わせ、それぞれのメリットを享受できるとして注目の「ハイブリッドワーク」。今や多くの企業がその新しい働き方を取り入れようと取り組んでいるものの、思うように進まず悩んでいる担当者も少なくありません。 そこでoviceでは、4/15（金）にサイボウズ株式会社ワークスタイルエバンジェリストの大槻幸夫氏をゲストに迎え「出社とリモートの両方を叶える次世代型ワークスタイル｜ハイブリッドワーク成功の秘訣」と題したイベントを開催しました。 ビジネスメタバースを展開するoVice株式会社代表ジョン・セーヒョンと大槻氏が語った、ハイブリッドワークの市況動向や定着させる秘訣をお届けします。 マストな働き方になりつつあるハイブリッドワーク ーまずは大槻さん、今起きている働き方の変化について聞かせてください。 大槻：みなさんもご存知の通り、コロナ禍でリモートワークが急に普及し、これまでのような「集まらないと成果がでない」という認識が崩れ「どこにいても成果が出せる」という認識に変わってきました。 その変化の中で、出社させたいエグゼクティブ層とリモートで働きたい労働者の衝突も起きています。欧米ではリモートワークを廃止する企業が現れ、多くの従業員が「リモートワークができないなら辞める」と退職するケースが起き始めているのです。 ただし、労働者の間でもリモートワークにおける切実な声があがっているのも事実。「オンライン会議では発言がしづらい」「雑談する機会がない」と嘆く声が聞こえます。シニアの管理職の中には、オンラインの波についていけず、コミュニケーションが減ったのが寂しく感じ出社を強要するケースも少なくありません。 エグゼクティブ層、労働者ともにフルリモートの働き方に限界を感じてきており、その中でハイブリッドワークに注目が集まっています。 ージョンさんは、この働き方の変化をどのように捉えていますか？ ジョン：コロナ禍への対策として始まったリモートワークが、今では経営戦略の中心になりつつあると感じています。もしも、私たちのサービスがコロナ対策だったとしたら、緊急事態宣言が解除された時に多くの企業に解約されているはずでした。 しかし、実際はそうならず、多くの企業が出社をしながらもリモートで働ける環境を残したのです。大槻さんも言ったように、今やリモートワークは優秀な人材を確保しておくためには欠かせない働き方。多くの企業がハイブリッドワークのためにoviceを活用し続ける選択をしてくれました。 コロナ禍で多くの企業が頭を抱える「人事評価」。2社の見解は？ ーコロナ禍で働き方も大きく変わりましたが、その中で企業が抱えている課題についても聞かせてください。 大槻：多くの企業が口をそろえて言うのは、評価に関する困りごとです。オフィスに出社していれば部下が働いている姿が見えていたので、難なく働きぶりを把握できていました。しかし、リモートワークになると仕事ぶりが見えず、適切な評価ができなくなったのです。そこで、メンバーシップ型雇用から、ジョブ型雇用にシフトして成果で評価しようという議論が増えてきています。 しかし、それは本質的な解決にはならないと思います。歴史を見てみると、実は60年も前から日本は「ジョブ型雇用に以降しなければ」と議論をくり返してきました。それでも未だに移行できていないのは、私たち日本人の感覚にジョブ型雇用がなじんでいないから。 大事なのは、雇用制度を見直すことではなく、働き方を可視化することです。ツールを使って働きぶりを可視化さえできれば、これまでのメンバーシップ型でも適切な評価ができるはずです。oViceさんでは、その点はどのような人事制度を敷いていますか？ ジョン：全ポジションに評価テーブルを設ける形で評価制度を運用しています。とはいえ評価制度はまだ始まったばかりで、今後もブラッシュアップしながら続けていく予定です。 働き方の面では「勤務中はovice上にいる」というルールがあり、「今は誰が仕事をしているか」「誰と誰が会話しているか」などが誰でもひと目で分かるようになっています。「勤務場所は快適な通信環境があれば世界中どこからでもOK」とメンバーには伝えています。 そのため、oViceメンバーはグローバルで韓国、アメリカ、チュニジアと場所は様々で全社員フルリモートワークでも一体感を持って仕事を進めることができています。…
この記事では、オープンタレントとは何なのか。また、企業や社員にとってどうプラスになるのかを解説する。これまで主流だった「オフィス勤務」から、「テレワーク」「ハイブリッドワーク」など新しいワークスタイルへとシフトチェンジし始めたのは、たった2年前のことだ。新型コロナウイルス感染防止対策という理由でテレワークを導入したが、リモートで作業することに対して前向きに捉え、コロナ終息後も今のワークスタイルを継続する意思を表明している企業も多い。
