Z世代（1995-2004年に生まれた世代）である筆者は、ミレニアル世代（1985-1994年生まれの世代）前半の人と仕事をすることが多かった。ミレニアル世代の人たちは、Y世代（1975-1984年生まれの世代）の常識を引き継いでおり、上司に意欲とやる気を見せ、職場内で誰よりも一番働くことが理想とされる、いわゆる「ハッスルワーカー」であることが求められた。
仕事と家庭の境界線がなくなり、日常が崩れ、同僚との交流がなくなり、家で一人座ってコンピューターを見つめていることは、私のメンタルヘルスに大きな打撃を与え、仕事にも影響を与えているように感じます」
「NTTが『働き方改革』をさらに推し進める」とNHKが報じたのは6月20日のこと。その報道によると、今後NTTグループの対象組織は勤務地の基本を「自宅」と設定、出社については出張扱いとする方針を打ち出した。 またNHKの調査によると現状、リモートワークを推進している企業は65％以上となり、さらに62%が継続予定であるばかりではなく、10%以上が「拡大」継続を計画しているとされる。日本においてもはや、リモートワークの継続は、一流企業のリトマス紙としての感すらある。 NHKの報道に呼応したわけではないだろう。NTTは同24日、公式リリースとして「リモートワークを基本とする新しい働き方の導入について」を発表した。 ＜参照＞NHK｜NTTが働き方の新ルール “勤務は自宅・出社は出張・飛行機利用OK”NTT｜リモートワークを基本とする新たな働き方の導入について NTT経営企画部門広報室にインタビュー NTTグループは、「住む場所」の自由度を高め、ワークインライフ（健康経営）をより一層推進していく観点から、リモートワークを基本とする新たな働き方を可能とする制度を導入すると宣言。これをこの7月1日からスタートさせた。 NTTグループはこれに先立ち21年9月28日、分散型ネットワーク社会に対応した「新たな経営スタイル」を発表。その中で、 社員の働き方はリモートワークを基本とし、働き方を自由に選択・設計可能とすることでワークインライフ（健康経営）を推進する方向性をすでに示している。 7月1日からの今回の方針は、“哲学”として勤務地はオフィスなのではなく、自宅と定義している点で、各業界に衝撃をもたらしたとしていいだろう。 NTT（日本電信電話株式会社）経営企画部門広報室・荒巻優三さんに話を聞いたところ、第一声は「これほどの反響があるとは正直思っていませんでした」とのこと。もちろん、NTTグループはそもそも通信を事業主体とする社である。よってリモートワークは今後も社会的には継続されるであろうという風潮は読み取っていた。だが同社においても、これまでは自宅は勤務地から2時間程度という目安があったのも事実だ。 それがやはり「将来的には全国どこにいても、働くことができるやり方を考えて行く必要があるという経営方針の中、リモート・スタンダード組織を認定し、働き方を変えて行こうとなりました」と荒巻さん。 NTTは誰もがご存知の通り全国に広がる組織である。つまり「自宅が勤務地」という哲学は、これまでの配置転換による異動などにともなう転勤、または単身赴任が当たり前だった組織から、転勤のない働き方をスタンダードとする方針への転換となる。これまでは、異動・転勤により、場合によっては仕事そのものを諦めるケースもあり、また家庭を犠牲にしなければならないなどの弊害もあった。そうした「不自由さをなくす社会を作って行きたい」という哲学をも打ち出した形だ。 「不自由さをなくす社会を作って行きたい」 荒巻さんは 「明日から全員がドラスティックにリモートワークに…という変化ではない点はまずご理解頂きたいと思います。あくまで、これまでと同様にリモートワークを推進するというレベルが現実的です。つまり、出社が100％完全になくなるとは我々も考えていませんし、既報通り全国18万人の従業員のうち、リモートワークが可能な３万人程度からのスタートになると想定しています。 また、365日リモートワークというのも想定しておりません。オフィスに出社し、みんなでアイディアを出し合ったり、一緒に作業するのも当然必要です。7月は異動の時期でもありますが、異動していきなりリモートでは業務に慣れないという弊害もあります。ですから、出社を否定するものではなく、働き方の多様化に、より拍車をかける哲学を打ち出し、あくまでハイブリッドワークを想定しています」 と、NHK報道が世間にもたらしたような衝撃的な方向転換ではない点を丁寧に解説してくれた。 新型コロナウイルス禍により、リモートワークが進んだ影響による、メリットも重々認識の上だ。 「これまでもリアルな出社においては、例えば物理的な会議室は予約が困難な際もあり、収容人数にも限りがあり、出席人数を限定する必要に迫られる事態もありえました。…
最近では、リモートワークとオフィスワークの中間にあるバーチャルオフィスが注目を集めている。バーチャルオフィスは、チームが同じ部屋を共有することなく気軽に交流する方法を提供する。この記事では、チームリーダーとビジネスオーナーがバーチャルオフィスを導入するべき50の理由を紹介する。
毎年、何千ものコラボレーションプラットフォームが市場に出回っている。これらは、リモートチームとハイブリッドチーム間のチームビルディングを可能にし、従業員が異なる国に拠点を置いている場合でも繋がりを維持できるようにしている。テクノロジー主導のチームに向けた、時間の節約になるユニークなツールのリストをまとめた。
「oVice」は、テレワークやハイブリッドワークでも、リアルオフィスのように一緒にいる感覚で話しかけられるバーチャル空間です。【oVice利用ガイド】では、これから使ってみたい方や特徴を知りたい方向けに、操作方法や活用事例などを紹介しています。今回は、oViceで開催できるイベントの種類や事前準備、当日の運用について解説します。
ロイター通信によると「テスラのイーロン・マスクCEOが全社員に向け、週40時間以上出社しない者は辞めたものとみなすとメールした」という。企業は果たして出社・テレワークのどちらを選ぶか決断しなければならないのか。今回は、ABWという概念を中心に、サイバーエージェントの取り組みを見ていこう。
新しい働き方の一つとして、多くの企業が注目しているサテライトオフィスを使ったリモートワーク。会社と家の間に働ける環境を作ることで、家よりも集中して仕事ができ、かつ会社に出社するほどの時間はかからず、柔軟な働き方を実現できます。今回はサテライトオフィスについて、どのようなメリットがあるのか、導入する際にどのような点を注意しなければならないのか紹介していきます。
Z世代（1996年～2012年の間に生まれた新たな世代 ）の特徴・価値観を一言で表すと「デジタルネイティブ」だろう。幼い頃からYouTubeやSkypeなどのオンラインサービスに触れて育ってきたため、デジタルに対しての苦手意識が少ない彼らは、コロナ禍突入後に新社会人になった人が多い世代でもある。彼らが望んでいる働き方とは一体どういうものだろうか。そして、何に不安を感じているのだろうか。
テレワークは従業員が業務に応じて時間や場所を選択し、生産性を高められる働き方ですが、環境によっては集中力を阻害されやすかったり、自己コントロールが持続せず倦怠感を感じやすかったりする人もいるようです。調査では、テレワーク経験者の約98%がモチベーションや集中力の低下を感じたことがあると答えています。企業が業務のオンライン化や勤怠管理の見直しなど、テレワークに合わせて社内整備を進める一方で、テレワーカー自身が集中力を高める工夫をし、従業員一人ひとりの成果を最大化することが大切です。本記事では、テレワークで集中力が落ちてしまう要因と、解決アイデアについて解説します。
