ワークライフバランスの実現に必要な取り組みは？国・企業の施策や事例を紹介
ワークライフバランスの実現に向けた取り組みとして、テレワークなどの柔軟な働き方の推進、働き方改革による残業時間の削減などがあります。この記事では、ワークライフバランス向上のための取り組み施策や事例を紹介します。
「Zoom出社義務」背景に見る、ハイブリッドワークの効果と現代の働き方
（執筆：oVice, Inc., Head of Product Marketing／Go Harada） 日本経済新聞は今日、日経MJが2023年8月23日に報じた米国のWeb会議システム「Zoom」の運営会社、ズーム・ビデオ・コミュニケーションズの出社方針に関わる報道を改めてオンラインで公開した。 同紙では、ズーム・ビデオ・コミュニケーションズがオフィス周辺に住む従業員に週2回の出社を義務づけた事に触れながら、米国IT企業のコロナ禍で高まったオンライン需要が、コロナ収束とともに効率性や生産性の観点でオフィス回帰に動き、その結果ハイブリッドな働き方へと動いているのではないかと示している。 日本経済新聞｜米Zoom、従業員に出社義務 生産性向上迫る “出社回帰”は当然の流れ？ 2023年8月の同社の発表以来「あのZoomですら出社前提？」というような論調も日本社会には多かったが、出社回帰の実際は、こうしたイメージとはやや異なるのではないかと推測する。 どういうことかというと、多くの米国IT企業の場合、出社前提の従業員がコロナ禍にリモートワークになったので、今夏の出社回帰のムーブメントとは「コロナが収束したので、このような人々を対象に週2回程度は出社する方向に戻しますよ…」ぐらいのモノなのではないかと考えている。 日本でも同様な思考プロセスがあるのかもしれない。 我々のお客様の声を聞くと、「5分で済む会話をスケジュールに入れて確認するのは忍びないと思っていたら効率が落ちてしまった」であるとか、「多忙な方を相手とした場合、手が空いたであろう時にすかさず話を聞きに行く必要があるため、相談を受けがちな上席の方々はリモート勤務が難しい」という話をよく聞く。 このような課題を解決するために「出社する」という選択肢が出てくるのだが、弊社のお客様がそのような企業と異なるの点が一つある。それは出社せずにこうした課題を解決している点である。少なくない日本の企業が、こうした「同じ空間にいないと効率が悪いやり取り」をovice上で実現しているのだ。 出社「週2回」のメリット 私が非常に興味深いなと思ったのは「週2回程度」の出社という部分である。というのも、実際に我々のお客様でハイブリッドワークを実施して定着しているお客様の多くが、週2回程度のリモート勤務を実施しているのである。 実は、週2回程度のリモートワークを実施するいわゆるハイブリッドワークは最も生産性が高い働き方であるという論文もある。 この論文には、130名の職員を対象に、9週間にわたって「フル出社」「フルリモート」「ハイブリッド」の3タイプの働き方を実施してもらい、メールの送受信数や新規性などから生産性を判断、それぞれの働き方の生産性を評価するという実験の結果が記されている。 このフィールド実験では、週に2回程度が最も生産性が高いという結果が出ている。さらにハイブリッドワークは、同僚から孤立する心配がなく、ワークライフバランスを高めることができるという考察も付けられている。 ＜参照＞Harverd Business School｜”Is Hybrid…
ワークライフバランスとは？意味や注目される背景、メリットを解説
ワークライフバランスが充実すると、仕事と生活が調和してやりがいを感じながら働き、プライベートも大切にできます。この記事では、ワークライフバランスの意味や重要な理由、ワークライフバランスが充実するメリットを紹介します。
生産性とは？仕事における意味や種類、計算式をわかりやすく解説
生産性とは、労働力や設備などの投入量に対する生産物の割合のことです。生産物を投入量で割ることで、生産性を計算できます。この記事では、生産性の種類や計算式、世界と比較した日本の労働生産性、生産性が低くなる理由をわかりやすく解説します。
コロナ以降もハイブリッドワークを選ぶべき理由 “出社頼み”の組織作りは、もうやめよう
Meta、Zoom、Amazonなど、リモートワークを積極的に導入してきた多くのテック企業が、従業員に対してオフィス勤務を求めるようになり話題となっている。なぜ企業は、出社勤務が必要だと考えているのだろうか。働き方に関する海外のデータと共に、企業側と従業員、両者の理想の働き方について考えたい。
リモートワークのメリット・デメリットとは？快適なリモート環境を作るための方法も紹介
リモートワークのメリット・デメリットについて、従業員側・企業側に分けて解説。また、リモートワークが向いている人や職種の特徴も紹介します。リモートワークができる企業への転職を考えている方や、会社経営者・担当者としてリモートワークの導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
テレワークを廃止するのはなぜ？日本企業の現状や従業員への影響とは
新型コロナウイルスが5類に分類され、テレワークを廃止して原則出社を義務付ける企業が増えている傾向にあります。日本企業がテレワークを廃止する理由や、継続しないことによる従業員への影響、廃止前に検討すべきポイントを解説します。
オフィス回帰4つのパターンと、企業が直面する“8つの課題”そして解決策
新型コロナウイルスが5類感染症に指定されて以降、多くの企業がオフィス回帰を進める様子が見られました。一方でオフィスに回帰したことで課題を感じている企業も少なくありません。この記事では、オフィス回帰によって直面する8つの課題とその解決策について紹介します。
働き方改革、次の目的地は「フレキシブルワーク」自由とパフォーマンスを両立させるアイデアまとめ
新型コロナウイルスの流行を通じて様々な変化がありましたが、働き方改革の存在感が増したことは、その中でもポジティブな変化の一つです。多くのオフィスワーカーが、在宅勤務を経験する中で、より良い働き方についてよりクリアで実効性のあるアイデアを持つようになったのではないでしょうか。こうしたアイデアを表現する言葉に「フレキシブルワーク」があります。
【3社事例】大企業のリモートワーク制度、さらに前へ。フレキシブルな働き方のメリット
新型コロナウイルスの影響で、多くの企業がリモートワークを実施してきましたが、最近になって出社に戻る企業も徐々に増えてきました。一方で、大企業の中には、しっかりとリモートワークに関する制度を打ち出している企業も増えています。今回は、リモートワークに関する制度を持つ大企業と、その背景にある目的や意義を紹介します。
