oviceにログイン出社したら、まずやってみよう!【ovice利用ガイド】
「ovice」は、テレワークやハイブリッドワークでも、リアルオフィスのように一緒にいる感覚で話しかけられるバーチャル空間です。【ovIce利用ガイド】では、これからoviceを使ってみたい方や特徴を知りたい方向けに、oViceならではの利便性や楽しさを紹介していきます。今回は、バーチャル空間oViceで使える基本機能について、操作方法やメリットを解説します。
Experience the Power of Flexible Work
「ovice」は、テレワークやハイブリッドワークでも、リアルオフィスのように一緒にいる感覚で話しかけられるバーチャル空間です。【ovIce利用ガイド】では、これからoviceを使ってみたい方や特徴を知りたい方向けに、oViceならではの利便性や楽しさを紹介していきます。今回は、バーチャル空間oViceで使える基本機能について、操作方法やメリットを解説します。
テレワークが普及してから、会社のリクルーティング事情も変わってきている。特にIT企業では、エンジニアやクリエイティブに関わるプレイヤーを確保するために、リモートワークを条件として人材確保を図っている。今回は、リモートワークが定着した現在のリクルーティング環境について考察してみよう。
新しい働き方として注目を集める「ハイブリッドワーク」。コロナ禍で急速に広まったリモートワークと、出社して働くオフィスワークを組み合わせたワークスタイルです。リモートワークの課題を解決できると注目され、徐々に導入する企業が増えています。今回はハイブリッドワークのメリット・デメリットに加えて、デメリットを予防するためのアイディアも紹介します。
リモートワークとオフィスワークを組み合わせ、それぞれのメリットを享受できるとして注目の「ハイブリッドワーク」。今や多くの企業がその新しい働き方を取り入れようと取り組んでいるものの、思うように進まず悩んでいる担当者も少なくありません。 そこでoviceでは、4/15(金)にサイボウズ株式会社ワークスタイルエバンジェリストの大槻幸夫氏をゲストに迎え「出社とリモートの両方を叶える次世代型ワークスタイル|ハイブリッドワーク成功の秘訣」と題したイベントを開催しました。 ビジネスメタバースを展開するoVice株式会社代表ジョン・セーヒョンと大槻氏が語った、ハイブリッドワークの市況動向や定着させる秘訣をお届けします。 マストな働き方になりつつあるハイブリッドワーク ーまずは大槻さん、今起きている働き方の変化について聞かせてください。 大槻:みなさんもご存知の通り、コロナ禍でリモートワークが急に普及し、これまでのような「集まらないと成果がでない」という認識が崩れ「どこにいても成果が出せる」という認識に変わってきました。 その変化の中で、出社させたいエグゼクティブ層とリモートで働きたい労働者の衝突も起きています。欧米ではリモートワークを廃止する企業が現れ、多くの従業員が「リモートワークができないなら辞める」と退職するケースが起き始めているのです。 ただし、労働者の間でもリモートワークにおける切実な声があがっているのも事実。「オンライン会議では発言がしづらい」「雑談する機会がない」と嘆く声が聞こえます。シニアの管理職の中には、オンラインの波についていけず、コミュニケーションが減ったのが寂しく感じ出社を強要するケースも少なくありません。 エグゼクティブ層、労働者ともにフルリモートの働き方に限界を感じてきており、その中でハイブリッドワークに注目が集まっています。 ージョンさんは、この働き方の変化をどのように捉えていますか? ジョン:コロナ禍への対策として始まったリモートワークが、今では経営戦略の中心になりつつあると感じています。もしも、私たちのサービスがコロナ対策だったとしたら、緊急事態宣言が解除された時に多くの企業に解約されているはずでした。 しかし、実際はそうならず、多くの企業が出社をしながらもリモートで働ける環境を残したのです。大槻さんも言ったように、今やリモートワークは優秀な人材を確保しておくためには欠かせない働き方。多くの企業がハイブリッドワークのためにoviceを活用し続ける選択をしてくれました。 コロナ禍で多くの企業が頭を抱える「人事評価」。2社の見解は? ーコロナ禍で働き方も大きく変わりましたが、その中で企業が抱えている課題についても聞かせてください。 大槻:多くの企業が口をそろえて言うのは、評価に関する困りごとです。オフィスに出社していれば部下が働いている姿が見えていたので、難なく働きぶりを把握できていました。しかし、リモートワークになると仕事ぶりが見えず、適切な評価ができなくなったのです。そこで、メンバーシップ型雇用から、ジョブ型雇用にシフトして成果で評価しようという議論が増えてきています。 しかし、それは本質的な解決にはならないと思います。歴史を見てみると、実は60年も前から日本は「ジョブ型雇用に以降しなければ」と議論をくり返してきました。それでも未だに移行できていないのは、私たち日本人の感覚にジョブ型雇用がなじんでいないから。 大事なのは、雇用制度を見直すことではなく、働き方を可視化することです。ツールを使って働きぶりを可視化さえできれば、これまでのメンバーシップ型でも適切な評価ができるはずです。oViceさんでは、その点はどのような人事制度を敷いていますか? ジョン:全ポジションに評価テーブルを設ける形で評価制度を運用しています。とはいえ評価制度はまだ始まったばかりで、今後もブラッシュアップしながら続けていく予定です。 働き方の面では「勤務中はovice上にいる」というルールがあり、「今は誰が仕事をしているか」「誰と誰が会話しているか」などが誰でもひと目で分かるようになっています。「勤務場所は快適な通信環境があれば世界中どこからでもOK」とメンバーには伝えています。 そのため、oViceメンバーはグローバルで韓国、アメリカ、チュニジアと場所は様々で全社員フルリモートワークでも一体感を持って仕事を進めることができています。 また、必ずしも日中に働く必要はなく、自分の都合の良い時間でやるべきことさえやればいいと私自身は考えています。このような働き方は私たちのフェーズだから成り立っているのかも知れませんが、「もっとメンバーを信頼してほしい」と世の中の経営者にはお伝えしたいです。メンバーを信頼して仕事を任せ、メンバーはプロフェッショナルとしてその信頼に応える。そのような関係性が築ければ、ハイブリッドワークも実現できると思います。 ハイブリッドワークでメンバーの個性を活かした働き方を実現 ーサイボウズはハイブリッドワークを導入してますが、具体的にどのような働き方をしているのか教えてください。 大槻:ハイブリッドワークと称していますが、実際に出社しているのは10%くらいです。IT企業としては当たり前の数字に感じるかもしれませんが、1,000名以上の組織でリモートワーク率90%は高い数値だと思います。 とは言え、私たちもすぐにハイブリッドワークに適応できたわけではありません。コロナ禍でリモートワークを余儀なくされた時は困惑し、試行錯誤しながら今の働き方を作ってきました。…
この記事では、オープンタレントとは何なのか。また、企業や社員にとってどうプラスになるのかを解説する。これまで主流だった「オフィス勤務」から、「テレワーク」「ハイブリッドワーク」など新しいワークスタイルへとシフトチェンジし始めたのは、たった2年前のことだ。新型コロナウイルス感染防止対策という理由でテレワークを導入したが、リモートで作業することに対して前向きに捉え、コロナ終息後も今のワークスタイルを継続する意思を表明している企業も多い。
リモートワークが普及した今、本当に必要なオフィスとはどのようなものなのか。その解決策として注目されているのが「ABW(アクティビティ・ベースド・ワーキング)」というスタイルです。今回はABWについて、その意味やメリット・デメリット、企業が導入する上で注意すべきポイントを紹介していきます。
今回は、ワーケーションが生まれた背景や具体的なメリット、導入における注意点について、事例を交えて解説します。従業員が観光地や帰省先からテレワークを実施することで、リフレッシュ効果が得られる「ワーケーション」は、企業や地域にさまざまなメリットをもたらします。
『CX(顧客体験)改善で売上UP!oVice×Helpfeel 2社のCEOが語る成功事例』をテーマとしたイベントが開催されました。 登壇したのはバーチャル空間を提供するoVice株式会社 CEO ジョン・セーヒョンと、検索型FAQ「Helpfeel」を提供するNota株式会社 CEO 洛西 一周 氏の2人。Notaの洛西氏がoViceのジョンに質問する形でイベントは進行していきました。今回はイベントの様子をレポートします。
バーチャル空間「ovice(オヴィス)」を開発・提供するoVice株式会社と、リゾートエリアの会員制施設や一流ホテルでのワーケーション体験を提供する株式会社リゾートワークスは、『ニューノーマルワーク 〜脱・オフィス!ハイブリッドワークを加速させる2つの働き方〜』と題したオンラインイベントを開催。“働き方の未来”について両社CEOから語られた内容についてお届けします。
急激にリモートワークが普及したことにより、新しい働き方の実現のために頭を抱えている方も少なくないでしょう。ニューノーマルにおける働き方が注目を集める今、oVice社、Slack社、Notion社、ゆめみ社の4社合同で「『変化する働き方に、企業はどう対応するべきか?』 #ニューワークスタイル」と題したオンラインセミナーを開催しました。 今回の記事では、次世代の働き方について各社がどのような取り組みをしているのか紹介します。 ニューワークスタイルを牽引する4社 ーまずはoviceのサービスについて教えて下さい。 ジョン・セーヒョン(以下 ジョン):oviceを立ち上げたきっかけは、2020年3月に渡したが北アフリカで突然ロックダウンに遭遇したこと。いつ日本に帰れるか分からず、テレワークを余儀なくされました。既存のオンライン会議ツールを使っていたものの、普段隣に座っていたメンバーと気軽に話せないもどかしさから開発を始めたのがoviceです。 「物理的に離れている人たちが、一つの場所で作業できる」そんな空間をバーチャル上で作れないか?と思い、開発を始めてから約1年半が経ちます。最近は「メタバース」という言葉が流行っていますが、私たちがユーザーに提供している価値はまさにメタバースとしての価値です。 ーニューノーマルな働き方についてどう捉えていますか? ジョン:以前は「コロナ禍への対応策」と考えられてきたテレワークも、今では企業の成長戦略の中心になりつつあります。テレワーク下でいかに社員が快適に、かつパフォーマンスを出して働ける環境を作るかは、今や経営における最重要課題と言えるでしょう。 そのためには、単にテレワークを導入するだけでなく、自社に合ったツールなども柔軟に取り入れていかなければなりません。私たちのサービスが提供しているのはあくまでスペースです。今はサードパーティと繋がって様々な機能をアドオンできるので、私たちのユーザーにはぜひ自社に最適な環境にカスタマイズしてほしいですね。 ー続いてSlackのサービスについて教えて下さい。 生垣侑依(以下、生垣):私たちのサービスは「Digital HQHQ(会社を動かすデジタル中枢))」を実現するために開発されたビジネス向けのメッセージプラットフォームです。デジタルを活用することで時間や場所に縛られない柔軟な働き方を提供しています。 そのために私たちが提供している価値は主に3つ。1つめは「従業員同士の繋がり」。オープンなコミュニケーションを実現することで、社内の透明性を高める他、Slack内での検索機能を活用することでオンボーディングにも役立たせられます。新機能の「Slackハドルミーティング」を利用を利用すれば、音声ベースでのコミュニケーションも可能です。 2つめは「お客様/パートナーとの繋がり」。Slackコネクトという機能を使えば、社外のパートナーともチャンネルを共有して、一緒にプロジェクトを進めることもできます。3つめの「システムと繋がる」は、様々な外部アプリと連携することで、自社にあった機能をカスタマイズできます。 ーニューノーマルな働き方についてどう捉えていますか? 生垣:リモートワークをしている企業を対象にしたある調査では「オフィスに戻りたい」と答えた社員はわずか17%で、63%もの人が「出社と在宅を選びたい」と思っています。この結果を見ただけでも、企業には以前の働き方に戻る選択肢はないのではないでしょうか。 今や多くの従業員が働く場所・時間への柔軟性を望んでおり、働く満足度を決める上で報酬に次いで重要な要素です。ニューノーマルな働き方を模索していくことは、企業にとって最も重要な経営戦略になっていくと思います。 ー続いてNotionのサービスについて教えて下さい。 西勝清(以下、西):Notionはチームが成長するためのオールインワンワークスペースです。チームwikiやプロジェクト管理など、チームで使いたいようにカスタマイズしながら使えます。例えば企業内で様々なツールを使っていると、情報が散らばって必要な情報が見つからないこともありますよね。チームごとに使っているサービスが違えばなおさらです。 そのような時にNotionで「情報の地図」を作っておけば、必要な情報にすぐにアクセスできます。統一された情報の入口を作ることで、情報を探す時間をぐっと圧縮できるんです。 また、一箇所に情報を情報を集めることでチームとしての文脈も補うことができ、自走できる組織へと成長させることも難しくありません。一人ひとりが必要な情報を自分で集められるので、自ら意思決定して動けるようになっていくのです。 そのように情報の地図を作ったことで、定例だった朝会夕会を廃止した企業もあります。非同期で情報共有できるようになったことで、無理にみんなで集まることなく仕事の効率もぐんとあがりました。…