Experience the Power of Flexible Work
リモートワークやハイブリッドワークなど、多様な生き方に合わせた新しい働き方が続々と誕生していますが、その中でも特に注目を集めているのが「ワーケーション」という働き方。これから多くの企業に普及していくことが期待されているものの、まだまだ課題が多く一部の企業にしか導入されていません。ワーケーションに興味はあるものの、課題が気がかりで導入に至っていない企業も多いのではないでしょうか。今回はワーケーションにどのような課題があるのか、どのような対策が有効なのか紹介していきます。
「テレワーク」は場所の制限を受けない就業スタイル。コロナの流行を受けて、日本社会に急速に浸透したといえるでしょう。自宅以外のテレワークスペースを確保することで、少なくともこれら環境起因のテレワーク疲れは解消されるはずです。この記事ではテレワークスペースの探し方や、おすすめのテレワークスペースについて紹介します。
今週のハイブリッドワークニュースダイジェストでは、ハイブリッドワークの課題（組織、法律など）について詳しく説明する。同時に、運用コストを削減し、従業員が景気後退に直面するのを防ぐための新しいワークスタイルモデルを探していく。
ここ3年、コロナの影響により驚異的なスピードでリモートワーク・テレワークが普及したが、「10年後にどのような場所で働きたいか？」という質問に対して、「オフィスはなく、各自自由な場所で働く」と答えた労働者は約1割にとどまったという調査結果がある。「自宅だと業務に集中できない」「設備や什器、備品が不足していて業務効率が悪い」「コミュニケーションに課題がある」とリモートワークならではの課題を感じている人が多いようだ。 働き方の変化と2030年のワークスタイル予測｜KOKUYO MANA-Biz その一方、半強制的にリモートワークを経験したワーカーたちは、その恩恵を多く見つけた。 世界的な人材紹介会社ロバート・ハーフが今年3月に発表した調査結果によると、アメリカの労働者の5割が、フルタイムでのオフィス勤務を強制されるくらいなら辞職した方がいいと考えているという。通勤が無い・家族との時間が増えるなどwell-beingなワーキングスタイルを得られるリモートワークは一時的なものではなく、人生そのものを向上させるシステムのように思える。 【ワークライフ】 出社再開を指示されたらどうする？ 出社するくらいなら辞めてやる？｜BBC News JAPAN こういった理由により、企業はオフィス勤務とリモートワークの良いとこ取りができるハイブリッドワークシステムを導入したり、oviceなどのバーチャルオフィスを使用することによりリモートワークのコミュニケーションの課題をクリアにしていくという工夫が必要だ。 そんな中、ハイブリッドワークならではの問題・疑問も生まれている。その中の一つが「ハイブッドワークのスケジュールはどう作成したら良いのか？」だ。そこでこの記事では、ハイブリッドワークタイプ別のPros & Cons リスト（長所・短所のリスト）とスケジュール作成ガイドを紹介する。 ハイブリッドワークとは？ ハイブリッドワークとは、オフィス勤務とリモートワーク両方を取り入れたワークスタイルだ。企業・チームのサイズやプロダクト、企業文化によってスケジュールは異なる。 例えばAppleとAirbnbは両社ともにハイブリッドワークを導入しているが、Appleは少なくとも週に一度は出社しなければならない義務があり、Airbnbは完全に自由（もちろん出社することも可能）。このようにハイブリッドワークの中でも企業によって異なるルールが混在している。 ハイブリッドワークのタイプ別Pros & Consリスト ここからは、5タイプに分けられたハイブリッドワークそれぞれのPros&Cons（長所&短所）リストを 紹介する。 オフィスファースト ハイブリッドワークへのアプローチ：チームリーダーはオフィスへの出席を促進するが、緊急時などの事情に合わせてチームがリモートで作業できるようにしている。 このモデルを取り入れている企業：直接チームメンバーと会ってコミュニケーションを取る必要があるチーム。オフィス文化が強い企業。またはリモートのみの作業の経験がほとんどない企業。…
仮想オフィスツールはオンラインツールの一つですが、テキストコミュニケーションとは異なるメリットが多くあり、企業が今注目しているツールのひとつです。さまざまな製品があるため、各製品の強みや特徴を理解し、自社の利用目的にフィットするものを選ぶと、導入後の活用が進み効果が得られやすいでしょう。そこで今回は、仮想オフィスの選び方や比較する際のポイント、無料で試せるツールをご紹介します。
2019年には法律が改正され、あらゆる企業が取り組まなければならない「働き方改革」。しかし、中には具体的に何をすればいいのかわからず、戸惑っている企業も少なくありません。法律で義務化された取り組みには着手できても、それ以上の取り組みができない企業が多いのも事実です。そこで今回は、働き方改革を実現する具体的なアイデアや、そのメリットを紹介します。目先の仕事が忙しく、働き方にまで注意を向けることができない会社はぜひ参考にしてください。
ハイブリットワークはテレワークとオフィス勤務の良いところを合わせた働き方で、現在多くの企業で取り入れられている。一方で、マネジメントをする側からすると、オフィス勤務とは異なる心配をしなければならない。特にZ世代のマネジメントは世代間ギャップにより難しいため、いくつかマネジメントのルールを知っておく必要があるだろう。
「NTTが『働き方改革』をさらに推し進める」とNHKが報じたのは6月20日のこと。その報道によると、今後NTTグループの対象組織は勤務地の基本を「自宅」と設定、出社については出張扱いとする方針を打ち出した。 またNHKの調査によると現状、リモートワークを推進している企業は65％以上となり、さらに62%が継続予定であるばかりではなく、10%以上が「拡大」継続を計画しているとされる。日本においてもはや、リモートワークの継続は、一流企業のリトマス紙としての感すらある。 NHKの報道に呼応したわけではないだろう。NTTは同24日、公式リリースとして「リモートワークを基本とする新しい働き方の導入について」を発表した。 ＜参照＞NHK｜NTTが働き方の新ルール “勤務は自宅・出社は出張・飛行機利用OK”NTT｜リモートワークを基本とする新たな働き方の導入について NTT経営企画部門広報室にインタビュー NTTグループは、「住む場所」の自由度を高め、ワークインライフ（健康経営）をより一層推進していく観点から、リモートワークを基本とする新たな働き方を可能とする制度を導入すると宣言。これをこの7月1日からスタートさせた。 NTTグループはこれに先立ち21年9月28日、分散型ネットワーク社会に対応した「新たな経営スタイル」を発表。その中で、 社員の働き方はリモートワークを基本とし、働き方を自由に選択・設計可能とすることでワークインライフ（健康経営）を推進する方向性をすでに示している。 7月1日からの今回の方針は、“哲学”として勤務地はオフィスなのではなく、自宅と定義している点で、各業界に衝撃をもたらしたとしていいだろう。 NTT（日本電信電話株式会社）経営企画部門広報室・荒巻優三さんに話を聞いたところ、第一声は「これほどの反響があるとは正直思っていませんでした」とのこと。もちろん、NTTグループはそもそも通信を事業主体とする社である。よってリモートワークは今後も社会的には継続されるであろうという風潮は読み取っていた。だが同社においても、これまでは自宅は勤務地から2時間程度という目安があったのも事実だ。 それがやはり「将来的には全国どこにいても、働くことができるやり方を考えて行く必要があるという経営方針の中、リモート・スタンダード組織を認定し、働き方を変えて行こうとなりました」と荒巻さん。 NTTは誰もがご存知の通り全国に広がる組織である。つまり「自宅が勤務地」という哲学は、これまでの配置転換による異動などにともなう転勤、または単身赴任が当たり前だった組織から、転勤のない働き方をスタンダードとする方針への転換となる。これまでは、異動・転勤により、場合によっては仕事そのものを諦めるケースもあり、また家庭を犠牲にしなければならないなどの弊害もあった。そうした「不自由さをなくす社会を作って行きたい」という哲学をも打ち出した形だ。 「不自由さをなくす社会を作って行きたい」 荒巻さんは 「明日から全員がドラスティックにリモートワークに…という変化ではない点はまずご理解頂きたいと思います。あくまで、これまでと同様にリモートワークを推進するというレベルが現実的です。つまり、出社が100％完全になくなるとは我々も考えていませんし、既報通り全国18万人の従業員のうち、リモートワークが可能な３万人程度からのスタートになると想定しています。 また、365日リモートワークというのも想定しておりません。オフィスに出社し、みんなでアイディアを出し合ったり、一緒に作業するのも当然必要です。7月は異動の時期でもありますが、異動していきなりリモートでは業務に慣れないという弊害もあります。ですから、出社を否定するものではなく、働き方の多様化に、より拍車をかける哲学を打ち出し、あくまでハイブリッドワークを想定しています」 と、NHK報道が世間にもたらしたような衝撃的な方向転換ではない点を丁寧に解説してくれた。 新型コロナウイルス禍により、リモートワークが進んだ影響による、メリットも重々認識の上だ。 「これまでもリアルな出社においては、例えば物理的な会議室は予約が困難な際もあり、収容人数にも限りがあり、出席人数を限定する必要に迫られる事態もありえました。 また配布資料も紙を印刷するケースも絶えず、エコではなかったかもしれません。しかし、リモートの会議であれば、出席人数に制限を設ける不便もなく、全社員出席さえ可能です。資料はもちろん事前にデジタルで配布可能ですからSDGs的にも無駄がありません」 とこれまでの悪しき風習を駆逐するに役立ったという見方も示した。 本社を地域的に分散する検討も進行中 もちろん、リモートの長所短所については検討した結果でもある。 「ご家庭ごとに様々な問題はあるかとも考えています。例えばお子さんがまだ小さいがゆえに、むしろ自宅では仕事がしづらいという社員もいます。そうした点を考慮し我々は、昔のいわゆる“電話局”などに手を加えることでサテライト・オフィスを設ける工夫もしています。…
最近では、リモートワークとオフィスワークの中間にあるバーチャルオフィスが注目を集めている。バーチャルオフィスは、チームが同じ部屋を共有することなく気軽に交流する方法を提供する。この記事では、チームリーダーとビジネスオーナーがバーチャルオフィスを導入するべき50の理由を紹介する。
新しい働き方の一つとして、多くの企業が注目しているサテライトオフィスを使ったリモートワーク。会社と家の間に働ける環境を作ることで、家よりも集中して仕事ができ、かつ会社に出社するほどの時間はかからず、柔軟な働き方を実現できます。今回はサテライトオフィスについて、どのようなメリットがあるのか、導入する際にどのような点を注意しなければならないのか紹介していきます。
