ハイブリッドワークとは？メリット・デメリットと導入事例を紹介

新しい働き方として注目を集める「ハイブリッドワーク」。コロナ禍で急速に広まったリモートワークと、出社して働くオフィスワークを組み合わせたワークスタイルです。リモートワークの課題を解決できると注目され、徐々に導入する企業が増えています。

しかし、ハイブリッドワークには様々なメリットがある一方で、使い方を間違えるとデメリットばかりが目立つことも。今回はハイブリッドワークのメリット・デメリットに加えて、デメリットを予防するためのアイディアも紹介します。　

ハイブリッドワークとは？

ハイブリッドワークとは、複数の働き方を組み合わせたワークスタイルのことで、現在はリモートワークと出社して働くオフィスワークを選べる働き方を指すのが一般的です。一口にリモートワークといっても、自宅に限らずサテライトオフィスなどオフィス以外の様々な場所が含まれます。

また、組み合わせ方もリモート組と出社組を組み合わせるパターンだけでなく、同じ人が日によって選べるパターンも。例えば週に3回はリモートワークで、残りは出社する働き方も考えられます。

どのような形が望ましいかは企業によって違うので、他社のモデルを参考にしながらも、自社にあったスタイルを追求する必要があります。

ハイブリッドワークが注目されている背景

なぜハイブリッドワークが注目されているのか、その背景を見ていきましょう。

コロナ禍でリモートワークが急増

ハイブリッドワークが注目されるきっかけとなったのが、コロナ禍でのリモートワークの急増です。多くの人が自宅での仕事を強制されることとなり、一時はワークライフバランスのよさが注目されました。

その一方で、自宅で働くことによる不都合を感じる人も現れ始めます。オフィスではないとできない仕事のほかに「自宅だと集中できない」「コミュニケーションが取りづらい」と課題を感じる人が増え始めたのです。

リモートワークの課題を解消するための「ハイブリッドワーク」

緊急事態宣言が解除されたことで、コロナ前と同じように出社を求められる企業も現れ、働く人々の反応は2つにわかれました。「やっぱり出社した方が働きやすい」という出社に肯定的な反応と「リモートワークの方がよかった。リモートができないなら転職する」と否定的な意見。

これらの両者の意見をどちらも尊重する働き方として注目されたのがハイブリッドワークです。コロナが終息した後もスタンダードとなる「ニューノーマル」な働き方として、多くの企業が関心を寄せ始めています。

ハイブリッドワークを導入する4つのメリット

ハイブリッドワークを取り入れることで、どのようなメリットがあるのでしょうか。4つのメリットを見ていきましょう。

生産性の向上

ハイブリッドワークで働く場所を自由に選べるようになると、業務に最適な場所で働けるので生産性が上がります。例えば、集中しやすい環境は人によって違い、自宅が集中しやすい人もいれば、周りに人がいるカフェなどのほうが集中しやすい人もいるでしょう。自分が集中しやすい場所を選べば、それだけ業務もはかどります。

逆に、ブレストなどアイディアを出すような業務の場合は、オフィスの会議室などコミュニケーションしやすい環境を選べます。オンライン会議ツールを使ってもいいですが、会議の内容によっては直接会ったほうが議論もしやすいでしょう。ミーティングの時間に合わせて出社するなど、柔軟な働き方も可能です。

通勤時間を減らせる

自宅、もしくは家の近くのカフェなどで仕事をする際は、オフィスへの通勤時間を節約できます。1時間かけて通勤していた方なら、1日2時間を生み出せることになります。空いた時間はプライベートに使ってもいいですし、仕事をしても構いません。

また、通勤がなくなることで生まれるのは時間の余裕だけではありません。もしも満員電車で通勤していた方なら、会社に着く頃には体力も奪われているはず。その体力を温存して仕事を始めることで生産性も高まるでしょう。

優秀な人材の確保

先進的な働き方を取り入れることで、優秀な人材を採用できるようにもなります。昨今は仕事に人生を全て捧げる時代は終わり、ワークライフバランスを取りながら自己実現しやすい労働環境に注目が集まる時代。優秀な人材も会社を選ぶ際には、事業内容と同じくらい働き方を重要視しているのです。

時代にマッチしたハイブリッドワークを取り入れるということは、優秀な求職者にも魅力的に映るということ。ハイブリッドワークは会社の採用力にも直結し、事業成長にも貢献していると言えるでしょう。

オフィス活用の効率化

ハイブリッドワークを導入すれば、全員がオフィスに出社する機会は激減します。もしも、社員の半分しか出社しないようであれば、オフィス面積を半分に減らしてコストカットしてもいいでしょう。

実際にコロナ禍になってオフィスを縮小した企業は少なくありません。オフィスのあり方も、従来の一人ひとりにデスクを割り当てる方法ではなく、ABWの考え方に則った作りがおすすめです。

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ハイブリッドワークの4つのデメリット

様々なメリットが期待できるハイブリッドワークですが、もちろんデメリットもあります。どのようなデメリットがあるのか見ていきましょう。

コミュニケーションが減少する

全員がオフィスに出社していれば、よくも悪くもコミュニケーションの機会が生まれていました。しかし、リモートワークでは自然にコミュニケーションする機会が減り、ミーティング以外はメンバー同士の会話がないというケースも。

コミュニケーションが減ることで、社員のモチベーションや生産性が下がる可能性もあるため、リモート組もしっかりコミュニケーションできる機会を作りましょう。単にコミュニケーションツールを導入するだけでなく、定期的な1on1や雑談するための時間を作るのがおすすめです。

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社員の勤怠管理、健康管理が難しくなる

ハイブリッドワークでは、誰がどこで仕事をしているのか把握しづらくなります。働く場所を把握できないのは問題ではありませんが、それにより仕事のパフォーマンスが落ちていたり、働きすぎになっていないか把握できるようにしましょう。

例えば、仕事の進捗や労働時間をリアルタイムに把握できる勤怠管理ツールを導入するのがおすすめ。あまり仕事が捗っていないようなら相談にのってあげたり、労働時間が長すぎるようであれば働きすぎに注意しましょう。

緊急時の対応が難しくなる

職種によっては、緊急時にもしっかり対応できる仕組みを整える必要があります。例えばサーバー管理などは出社しなければならず、トラブルが起きた時に誰かが対応しなければいけません。もしも対応できる社員が全員在宅勤務をしていたらトラブルに対応できないでしょう。

必要に応じて出社のシフトを組むなどして、いざという時にもすぐに対応できる体制を整える必要があります。

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社員の評価が不公平になる可能性

ハイブリッドワークでは、どうしても出社組とリモート組に分かれてしまい、そこで評価の差が生まれてしまうこともあります。例えば上司が出社している場合、出社している部下の方が働く様子が見えるため評価しやすくなってしまいます。同じ仕事をしているにもかかわらず、評価に差が出るようならハイブリッドワークは崩壊してしまうでしょう。

上司の主観や出社の頻度ではなく、客観的に仕事のパフォーマンスで評価できる制度を整えてください。

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ハイブリッドワークを導入する際に気をつけたい4つポイント

上記のようなデメリットが生まれないよう、ハイブリッドワークを取り入れるには次のようなポイントに気をつけてください。

コミュニケーション環境の整備

ハイブリッドワーク下でも、スムーズにコミュニケーションがとれるような環境を整えましょう。大事なのはツールを導入することだけではなく、いかにして社内のコミュニケーションを活発にするか考えること。

例えば、定期的にシャッフルランチを開催して同じ部署以外の人とも話す機会を作ったり、困ったことがあった時にすぐに相談できる雰囲気づくりも重要です。コミュニケーションの質は仕事のパフォーマンスに直結するので、手間と時間をかけてでも環境を整えてください。

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情報格差が生まれない仕組みづくり

働き方の差によって情報の差が生まれない仕組みづくりも重要です。例えばオフィスで話した内容をリモート組もしっかり把握できるよう、すぐに情報共有する仕組みなどが求められます。

社内で情報格差が生まれれば、仕事のモチベーションもパフォーマンスも下がってしまうもの。全員が気持ちよく、かつ前向きに仕事ができる環境を整えてください。

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公平な評価制度

情報を平等にするのと同時に、評価も平等に行いましょう。リモートにすることで損になるようであれば、誰もリモートワークをしようと思いません。本当の意味で自由に働き方を選べるようにするためにも、働き方で評価に差が生まれないようにしてください。

大事なのは、しっかり仕事のパフォーマンスで評価される制度を作ること。上司の主観があまりに強いと、普段からコミュニケーションしやすい出社組が評価されがちです。そうならないよう、どれくらいの成果を出したか定量的に可視化できるツールを活用しましょう。

セキュリティ対策

安全にリモートワークをするためにも、セキュリティ対策はしっかり行いましょう。セキュリティツールを導入するのはもちろんですが、一番大事なのはメンバーのセキュリティ意識を高めること。

どんな行動にリスクがあるのか、会社のPCがウイルスに侵されることでどんなリスクがあるのか、研修などを通じて理解してもらいましょう。

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【導入事例】ウイングアーク1st

実際にハイブリッドワークをしている企業にどのような変化が起きたのか、ウイングアーク1stという企業を取り上げて紹介します。

ovice活用事例｜出社率1割、実オフィス面積を削減しバーチャルオフィスで勤務するテレワーク最先端企業

同社は2020年ごろからリモートワークの環境を整えはじめ、10月には1500坪あったオフィスを3分の2に縮小。今ではオフィスへの出社率は1割以下です。

そのような状況でもコミュニケーションを減らさない原因はoviceを利用しているから。バーチャルオフィスoviceを利用することで、チーム外とのコミュニケーションも積極的に行われ、コロナ前と変わらないように話せているといいます。

忘年会など会社の行事もオンラインで行うことにより、全社で集まって自由に話せる機会も用意しているとのこと。今後は歓送迎会も積極的に行い、新しく入社した人がいち早く溶け込める環境を整えたいといいます。

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