生産性とは、労働力や設備、原材料などの投入量（インプット）に対して、どれだけの成果（アウトプット）を生み出せたかを示す指標です。「生産性＝アウトプット÷インプット」で計算し、同じ成果をより少ない投入で生み出せるほど、生産性が高いといえます。
この記事の要点
- 仕事で「生産性」というと、多くは労働生産性（従業員1人あたり、または1時間あたりの成果）を指す
- 成果を生産量で測るのが物的生産性、付加価値額で測るのが付加価値生産性。たとえば付加価値600万円を5人・延べ800時間で生んだ場合、1人あたり120万円、1時間あたり7,500円になる
- 日本生産性本部の「労働生産性の国際比較2025」では、2024年の日本の時間当たり労働生産性は60.1ドル（購買力平価換算）で、OECD加盟38カ国中28位だった
この記事では、生産性の種類と計算式を計算例つきで解説し、労働生産性が重視される理由や日本の現状、生産性が低くなる理由も紹介します。
目次
生産性とは
生産性とは、労働力や機械設備・エネルギーなどの投入量に対する生産物の割合のことです。生産性の基本的な計算式は、次の通りです。
| ＜生産性の基本的な計算式＞ 生産性＝アウトプット（生産量）÷インプット（労働力・設備・原材料などの投入量） |
生産性を把握することで、商品やサービスを作り出すにあたり、投入した人手や設備などがどれだけ有効に使われたかを判断できます。
仕事における生産性
仕事における生産性は、多くの場合「労働生産性」を指します。労働生産性とは労働者1人あたり、または1時間あたりの生産性のことです。
ここでは、労働生産性のイメージを深めるために、次のような業界や職種における生産性を見ていきましょう。
工場・製造業における生産性
製造業における生産性は「工場で働く従業員数や労働時間などのリソースに対して、どれくらいの成果物が得られたか」を表します。
生産性が下がる主な理由として、無駄な作業や業務の属人化、品質低下などが挙げられます。生産性を改善するには、非効率な生産プロセスや業務の手戻りを見直し、作業をマニュアル化することが大切です。
生産性が向上すると、生産量や品質の向上、コスト削減が実現して企業の競争力が高まります。
IT業界における生産性
IT業界における生産性の例として、「開発メンバーの数や時間に対し、どれくらいのモジュールやプロダクトを開発できたか」が挙げられます。
IT業界で生産性を高めるには、エンジニアのスキルアップや効果的なプロジェクト管理などが必要です。
企業が継続的な学習環境を提供することで、エンジニアのスキルアップにつながります。複数のプログラミング言語や技術を習得できれば、生産性が高まるでしょう。
また、プロジェクト管理ツールの導入で業務が可視化されれば、時間を意識して業務に取り組むようになり、生産性向上が期待できます。
営業における生産性
営業における生産性は「営業担当者が費やしたコストや時間に対し、どれくらいの業績を上げられたか」を指します。
生産性が低くなる理由として、不明瞭な営業プロセスや、商談件数の少なさ・商談の質などが挙げられます。生産性を改善するには、プロセスを明確にして見込み度合いの高い営業先リストを作成する必要があるでしょう。
さらに、アプローチ数や商談数などのKPIを明確化し、進捗を可視化することで次に取るべき行動や期日が見えてくると、生産性が向上します。
業務効率化との違い
次に、業務効率化と生産性向上の違いや関係性を見てみましょう。
| 種類 | 概要 |
| 業務効率化 | 無駄な作業プロセスやコストを排除して改善すること |
| 生産性向上 | 投入するリソースの量を少なくしながら、より多くの成果物を生み出すこと |
業務効率化とは、無駄な作業プロセスやコストを排除して改善することです。一方、生産性向上とは、投入するリソースの量を少なくしながら、より多くの成果物を生み出すことを指します。
投入するリソースの量を少なくするには、業務効率化が欠かせません。つまり、業務効率化は、生産性向上を実現する方法の一つだといえます。
生産性の種類と計算式
生産性は大別すると、次の2種類に分けられます。
- 物的生産性
- 付加価値生産性
さらに、投入する生産要素からも生産性を細かく分類することが可能です。
ここでは、それぞれの意味と計算式を紹介します。
物的生産性
物的生産性とは、特定の製品やサービスの生産に関する効率性を評価するための指標です。計算式は次の通りです。
| ＜物的生産性の計算式＞ 物的生産性＝アウトプット（生産量）÷インプット（労働力・設備などの投入量） |
アウトプットは生産量、もしくは売上額になる場合もあります。
物的生産性は、現状の設備評価や新しい設備投資、品質管理に関する有効な検討材料になります。
付加価値生産性
付加価値生産性は、生み出した付加価値を労働量で割った値です。付加価値は、売上高から原材料費や外注費、機械の修繕費などを差し引いたものです。
計算式は、次の通りです。
| ＜付加価値生産性の計算式＞ 付加価値生産性＝アウトプット（付加価値）÷インプット（時間や人的資本などの労働量） |
企業が利益を最大化するには、付加価値生産性を把握することが重要です。
要素ごとの生産性
生産性は、投入した生産要素の視点からも捉えられます。
労働という要素なら「労働生産性」、資本という要素なら「資本生産性」となります。それぞれの計算式を見ていきましょう。
労働生産性
労働生産性は、従業員1人あたりまたは1時間あたりなど、1単位の労働力あたりどれだけの生産量があるかを測る指標です。労働生産性の計算式は、次の通りです。
| ＜労働生産性の計算式＞ 労働生産性＝生産量÷労働者数または労働時間 |
さらに、「従業員1人が1時間」働くことで生産できる割合を、人時生産性（にんじせいさんせい）と呼びます。
労働生産性と人時生産性は投入要素に違いがあるため、混同しないようにしましょう。
資本生産性
資本生産性は、使用している設備や機械などの資本が、どれだけ効率的に成果を生み出したかを測る指標です。資本1単位が生み出す付加価値額を表します。
資本生産性の計算式は、次の通りです。
| ＜資本生産性の計算式＞ 資本生産性＝付加価値÷資本量（設備や機械などの有形固定資産） |
全要素生産性（TFP）
労働や資本といった個別の要素ではなく、投入全体に対する生産性を「全要素生産性（TFP）」と呼びます。労働や資本の投入量の増加だけでは説明できない付加価値の伸びを表し、技術革新や業務の効率化、経営の工夫などの効果を反映する指標です。種類の違う投入を単純に足し合わせることはできないため、一般に上昇率の形で次のように求めます。
| ＜全要素生産性（TFP）の計算式＞ 全要素生産性の上昇率＝付加価値の上昇率－（労働投入の寄与＋資本投入の寄与） |
全要素生産性の上昇率を求めることで、技術進歩や経営の工夫が付加価値の伸びにどれだけ寄与したかを測れます。
生産性の計算例
生産性の計算式に、具体的な数字を当てはめてみましょう。ここでは、従業員5人、1か月の総労働時間が延べ800時間の会社を例にします。
| 指標 | 計算式 | 計算例 | 結果 |
|---|---|---|---|
| 物的労働生産性（1人あたり） | 生産量÷従業員数 | 1か月に製品を2,000個生産した場合：2,000個÷5人 | 1人あたり400個 |
| 物的労働生産性（1時間あたり） | 生産量÷総労働時間 | 2,000個÷800時間 | 1時間あたり2.5個 |
| 付加価値 | 売上高－原材料費・外注費など | 売上高1,000万円、原材料費・外注費などが400万円の場合：1,000万円－400万円 | 600万円 |
| 付加価値労働生産性（1人あたり） | 付加価値÷従業員数 | 600万円÷5人 | 1人あたり120万円 |
| 人時生産性（1時間あたり） | 付加価値÷総労働時間 | 600万円÷800時間 | 1時間あたり7,500円 |
| 資本生産性 | 付加価値÷資本量（有形固定資産） | 設備や機械などが3,000万円の場合：600万円÷3,000万円 | 0.2（資本1円あたり0.2円） |
同じ付加価値600万円でも、総労働時間が1,000時間に増えれば、1時間あたりの生産性は6,000円に下がります。反対に、業務の無駄を減らして700時間で同じ成果を出せれば、約8,571円に上がります。
ビジネスで労働生産性が重要視される理由
ビジネスで労働生産性が重要視される理由として、少子高齢化による働き手の減少が挙げられます。
働き手が少なくなるなか、企業がこれまでと同様またはそれ以上のパフォーマンスを実現するには、労働者1人あたりの生産性を高めることが重要です。
厚生労働省の「令和5年版厚生労働白書」によると、総人口に占める生産年齢人口（15〜64歳）の割合は2020年の59.5%から、2070年には52.1%まで下がると推計されています（国立社会保障・人口問題研究所の推計に基づく）。
＜参照＞
厚生労働省 | 令和5年版厚生労働白書
このような状況下で労働生産性が上がらなければ、事業継続そのものが難しくなってしまうでしょう。
日本は世界と比べて労働生産性が低い傾向に
日本は世界各国と比べて、労働生産性が低い傾向にあることがわかっています。
公益財団法人日本生産性本部の「労働生産性の国際比較2025」（2025年12月公表）より、2024年のデータを見ていきましょう。
同資料によると、OECD（経済協力開発機構）のデータに基づく2024年の日本の時間当たり労働生産性（就業1時間あたりの付加価値）は60.1ドル（購買力平価換算で5,720円）でした。
これは、OECD加盟38カ国中28位で、ポルトガル（60.7ドル）やニュージーランド（59.6ドル）とほぼ同じ水準です。OECD平均の79.4ドルを下回り、主要先進7カ国（G7）の中では最も低い状況が続いています。就業者1人あたりの労働生産性も98,344ドル（935万円）で、38カ国中29位でした。
| 指標（2024年） | 日本の値 | OECD加盟38カ国中の順位 |
|---|---|---|
| 時間当たり労働生産性 | 60.1ドル（5,720円） | 28位 |
| 1人当たり労働生産性 | 98,344ドル（935万円） | 29位 |
| 実質労働生産性上昇率（時間当たり） | －0.6% | 33位 |
（出典：日本生産性本部「労働生産性の国際比較2025」。金額は購買力平価（PPP）換算）
労働生産性が低くなる理由
世界各国と比べて、日本の労働生産性は低い傾向にあるとわかりましたが、企業において労働生産性が低くなる理由として次の3つが考えられます。
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
慢性化した長時間労働
長時間労働の継続は、労働生産性の低下を引き起こします。
1時間当たりの労働生産性は、「アウトプット（生産量や付加価値）÷労働時間」で求められます。
労働時間はインプットに該当するため、長時間労働が起こると労働生産性は低くなります。例えば、生産量は同じで、労働時間が8時間と12時間の場合を比較すると、12時間労働の方が生産性は下がります。
日本の企業文化では、遅くまで会社に残って働く人が評価される傾向にあります。労働生産性を高めるには、「遅くまで会社にいる人が素晴らしい」という組織の風土を変える必要があるでしょう。
マルチタスク
労働生産性が落ちる理由の一つとして、マルチタスクがあります。マルチタスクとは、複数のタスクを並行して進めることです。具体的には、会議に参加しながら文章を作成したり、資料を作成しながら電話したりといったことが挙げられます。
一般的に、マルチタスクでは生産性が落ちるといわれています。複数の仕事を同時に考える必要があり、集中力を十分に維持できなくなるからです。
業務の優先順位を明確にしないままマルチタスクを行うと、本来早く終わるべき業務が遅れてしまい、生産性低下につながります。
テレワークの実施
個人差はありますが、テレワークの実施が、労働生産性に悪影響を及ぼす可能性があります。
新型コロナの影響でテレワークが普及して働き方が多様化しました。今ではテレワークと出社を組み合わせた、ハイブリッドワークを導入する企業も少なくありません。
しかし、自宅では仕事に集中できる環境が整っておらず、生産性が低下してしまうことがあります。また、チームメンバーとのコミュニケーション不足によって仕事のモチベーションが下がり、生産性まで落ちてしまうこともあるようです。
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テレワークで生産性はどう変わる？生産性を上げる方法も併せて紹介
「ウェブ会議 カメラオン・オフ」論争に終止符を打つ、“コラボレーションコスト”という考え方
労働生産性を高めるためにできること
では、一体どのようにして労働生産性を高めれば良いのでしょうか。
労働生産性を高めるには、次の取り組みが有効です。
- 業務プロセスを検討して無駄な業務を排除
- デジタル化による業務の可視化・効率化
- コミュニケーションの活発化
- スキルアップ研修の実施
- 人事労務の適切な管理
- アウトソーシングの活用
詳しくは、以下の記事で紹介しています。ぜひチェックしてみてください。
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生産性向上とは？施策や取り組み事例、企業が利用できる補助金・助成金も紹介
生産性に関する補助金・助成金の活用も検討しよう
※補助金・助成金の名称や枠は年度ごとに変わります。以下は2026年9月時点の情報です。
生産性を向上するための補助金や助成金も整備されています。
生産性を上げるために利用できる補助金や助成金として、主に次のような種類が挙げられます。なお、募集要項や申請期間については、各Webサイトで最新情報をご確認ください。
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
生産性に関する補助金・助成金は、次の記事でも詳しく紹介しています。
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ものづくり補助金
ものづくり補助金は、主に中小企業や小規模事業者の設備投資を支援するために設立されました。
2025〜2026年の公募では、革新的な新製品・新サービスの開発に必要な設備・システム投資を支援する「製品・サービス高付加価値化枠」と、海外事業を通じて国内の生産性を高める取り組みを支援する「グローバル枠」が設けられています。
<参照>
全国中小企業団体中央会 | ものづくり補助金総合サイト
持続化補助金
小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者の生産性向上と持続的な発展を目的に、経営計画に基づく販路開拓などの取り組みを支援する制度です。申請者は、商工会・商工会議所の支援を受けながら経営計画を作成します。
＜参照＞
小規模事業者持続化補助金事務局 | 小規模事業者持続化補助金（公式まとめサイト）
IT導入補助金
IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者を対象にITツールの導入を支援する制度です。2026年からは「デジタル化・AI導入補助金」に名称が変わり、AIの活用も支援の対象として打ち出されています。
ITツールを導入することで、企業の課題解決や生産性向上を図ることが期待されます。
2026年の制度では、通常枠、インボイス枠、セキュリティ対策推進枠、複数者連携デジタル化・AI導入枠などから、目的に合う枠を選んで申請します。
<参照>
独立行政法人中小企業基盤整備機構 | デジタル化・AI導入補助金2026（旧：IT導入補助金）
業務改善助成金
業務改善助成金は、中小企業が事業所内の最低賃金引き上げと設備投資などの両立を支援するための制度です。
事業所の最低賃金引き上げの対象者数に基づいて、助成額と助成率が詳細に設定されています。
<参照>
厚生労働省 | 業務改善助成金
よくある質問
Q. 生産性とは、わかりやすくいうと何ですか？
A. 投入した労働力や設備などに対して、どれだけの成果を生み出せたかを示す指標です。「アウトプット÷インプット」で計算し、同じ成果をより少ない人手や時間で出せるほど、生産性が高いことになります。
Q. 1時間あたりの労働生産性はどう計算しますか？
A. 成果（生産量または付加価値）を総労働時間で割って求めます。たとえば付加価値が600万円で、延べ800時間働いた場合、600万円÷800時間＝1時間あたり7,500円です。付加価値を使って計算したものは、人時生産性とも呼ばれます。
Q. 生産効率はどう計算すればよいですか？
A. 生産効率は現場によって定義が異なる言葉ですが、多くは生産性と同じく「生産量÷投入した時間や人数」で計算します。たとえば8時間で400個を生産した場合、400個÷8時間＝1時間あたり50個です。比べるときは、同じ期間・同じ単位で計算することが大切です。製造現場では、作業の標準時間に対する実際の時間の比率で表すこともあります。
Q. 日本の労働生産性は世界で何位ですか？
A. 日本生産性本部の「労働生産性の国際比較2025」によると、2024年の日本の時間当たり労働生産性は60.1ドルで、OECD加盟38カ国中28位でした。主要先進7カ国（G7）の中では最も低い水準です。
まとめ
生産性には複数の種類があり、要素ごとの生産性の意味や計算方法を正しく理解することが大切です。
日本の労働生産性は2024年にOECD加盟38カ国中28位と、世界各国と比べて低い傾向にあり、慢性化した長時間労働や適切でないテレワーク環境などが理由として考えられます。
テレワーク環境で生産性を上げるには、社内コミュニケーションの改善や帰属意識の育成が大切です。
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