リモートワークは新型コロナの感染拡大を機に普及しましたが、現在ではリモートワークを廃止し、完全出社に切り替える企業も増えています。
会社で働く従業員にとって、リモートワークは「通勤の負担がなくなる」「仕事と家事を両立しやすい」などのメリットがある一方で、「メンバーとのコミュニケーションが取りづらい」「仕事のON/OFFの切り替えが難しい」といったデメリットもあります。
企業側にとっても、リモートワークの導入は多様な人材の確保や離職防止につながるなどのメリットがある一方で、勤怠管理やセキュリティ管理が難しくなるというデメリットも存在します。
この記事では、リモートワークのメリット・デメリットを従業員側と企業側の両方の立場に分けてご紹介します。また、リモートワークのメリットを最大限に活かすための方法も解説します。現在リモートワークで働いている方や、今後リモートワークを検討している方はぜひ参考にしてみてください。
目次
リモートワークのメリット・デメリットを知る前に押さえておきたいこと
今回ご紹介するリモートワークのメリット・デメリットは全ての従業員、企業に当てはまるわけではありません。なぜなら、リモートワークは個人の意識レベルに大きく依存するからです。
例えば、リモートワークのメリットの一つに「生産性の向上」が挙げられますが、これには個人差があります。リモートワーク環境の場合、他人の介入がなくなることで仕事に集中しやすくなる一方で、自己管理が苦手な人は仕事をサボりやすくなる可能性もあります。
また、一口に「リモートワーク」といっても、「フルタイム・リモートワーク」や「ハイブリッド・リモートワーク」などの様々な勤務形態があり、それぞれでメリット・デメリットが変わります。
| リモートワークの種類 | 概要 |
| フルタイム・リモートワーク | 全ての勤務時間において、オフィス以外の遠隔地で仕事をする勤務形態 |
| ハイブリッド・リモートワーク | オフィス以外で働く日とオフィスで働く日を組み合わせた勤務形態 |
| サテライトオフィス勤務 | 本社とは別の場所に設けられたオフィスで仕事をする勤務形態 |
| ワーケーション | オフィスとは離れた場所で休暇を楽しみながら仕事をする勤務形態 |
| モバイルワーク | ノートパソコンやモバイル端末を使用して、移動中や出張先で仕事をする勤務形態 |
| リモートアウトソース | 社外の人間が、契約した勤務時間のすべてをオフィス外で仕事をする勤務形態 |
| テンポラリー・リモートワーク | 一時的に、社外の遠隔地で仕事をする勤務形態 |
例えば、リモートワークのメリットの一つに「通勤がなくなる」が挙げられますが、サテライトオフィス勤務の場合は通勤する必要があります。ハイブリッド・リモートワークの場合も、週または月に何日かは通勤しなければなりません。
今回ご紹介するリモートワークのメリット・デメリットは、基本的にフルタイム・リモートワークを想定したものであり、勤務スタイルによっては該当しないものがあります。
関連記事：
リモートワークとは？意外と知らない歴史や導入する場合のポイントを紹介
リモートワークのメリット
まずは、リモートワークのメリットについて見ていきましょう。従業員・企業にとって、リモートワークには以下のようなメリットがあります。
| 立場 | メリット |
| 従業員側 | ・通勤の負担がなくなる ・ワークライフバランスを実現できる ・生産性が向上する ・ランチ代を節約できる |
| 企業側 | ・多様な人材を採用できる ・生産性が向上する ・従業員の通勤費用やオフィスコストを削減できる ・離職の防止につながる |
それぞれのメリットについて、詳しく解説していきます。
従業員側のメリット4つ
従業員側から見たリモートワークのメリットは、主に次の4つです。
それぞれ、詳しく説明します。
①通勤の負担がなくなる
リモートワークによって通勤がなくなることは、従業員にとっては一番のメリットといえるでしょう。実際に、総務省が実施したテレワークの実態調査（※1）では、リモートワーク（テレワーク）のメリットとして「通勤時間が削減されること」が1位になっています。
また、株式会社日経HRが実施した調査（※2）においても、緊急事態宣言中（2020年4月〜5月）に在宅勤務を経験した人の約9割が「今後も在宅勤務の継続を望む」と回答。一番の理由として「通勤による時間的、肉体的、精神的負担が減った」ことを挙げています。
通勤による体力消耗、精神的負担がなくなることで「仕事への集中力が上がった」と実感する従業員も少なくありません。
＜参照＞
（※1）総務省｜令和3年 情報通信白書のポイント
（※2）株式会社日経HR｜「在宅勤務の継続を希望」9割、通勤負担の軽減大きく
②ワークライフバランスを実現できる
ワークライフバランスとは、仕事とプライベートの時間をバランスをよくとることであり、内閣府では以下のように定義しています。
「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」
リモートワークでは通勤時間が短縮される分、仕事以外の時間が増えます。育児や介護をしている従業員にとっては、とくに大きなメリットといえるでしょう。
また、育児や介護を必要としない従業員にとっても仕事以外の時間が増えることで睡眠や自己研鑽の時間を多く確保できるため、仕事でのパフォーマンス向上を期待できます。
③生産性が向上する
リモートワークでは基本的に一人で業務をするため、周囲の人の会話や電話の声を聞くことはありません。また、電話に対応したり、他人に業務を中断させられたりすることがないので、自分の仕事に集中しやすくなります。
先述したように、リモートワークは自己管理能力がないとサボってしまう可能性もあります。しかし、自己管理能力を持って仕事に取り組めば、リモートワークはオフィスで働くよりも生産性が上がるでしょう。
④ランチ代を節約できる
オフィスに出社した場合、ランチはオフィス周辺の飲食店で食べたり、コンビニやスーパーなどで弁当を買ったりすることが多いでしょう。
会社で働く従業員のランチ代は、平均500円〜600円という調査データ（※）もありますが、勤務先が東京や大阪などの都市部の場合は飲食店の価格相場が高く、ランチ代に1,000円以上かかるケースも少なくないでしょう。
リモートワークの場合は昼の時間に自炊ができるので、外で食べるよりもランチ代を安く抑えられます。とくに新卒や比較的収入が低い若い世代にとっては大きなメリットといえます。
また、リモートワークでは終業後の食事会や飲み会に参加する機会も少なくなるので、食事代を節約したい人にとってはメリットといえるでしょう。
＜参照＞（※）ITmedia ビジネスオンライン|ビジネスパーソンのランチ代、平均は575.8円 「高いなぁ」と感じる金額は？：自分のデスクで食べる人が最多（1/2 ページ）
企業側のメリット4つ
企業側から見たリモートワークのメリットは、主に次の4つです。
それぞれ、詳しく説明します。
①多様な人材を採用できる
リモートワークを導入していれば、企業は様々な地域に住む人材を確保できます。オフィス通勤圏外の遠隔地に住んでいる人や海外に住んでいる人を採用することもできます。
また、出産や育児を機に仕事を辞めた人もリモートワークを導入している企業であれば働ける可能性があります。
従業員の住んでいる場所やライフステージにとらわれずに優秀な人材を獲得できることは、リモートワークの大きなメリットです。
②生産性が向上する
従業員側のリモートワークのメリットとして「生産性が向上する」ことを挙げましたが、従業員一人ひとりの生産性が向上することは、企業にとってもメリットが大きいです。
リモートワークの生産性については懐疑的な企業が多いですが、総務省の調査では、リモートワークを導入している企業の方が、導入していない企業と比較して労働生産性が高いというデータが存在しています。
ただし、リモートワークによって必ずしも生産性が向上するわけではありません。生産性を高めるリモートワーク環境の作り方については後ほど解説しますので、ぜひ参考にしてください。
③従業員の通勤費用やオフィスコストを削減できる
リモートワークの導入によって通勤する従業員が少なくなれば、企業は通勤費用の負担を減らせます。大きなオフィスを構える必要がなくなれば、オフィスの縮小もしくは移転によってオフィス賃料も削減できるかもしれません。
また、リモートワークの導入は後述する「従業員の離職防止」につながるので、採用コストの削減に貢献する可能性もあります。
これらのコストを削減した分を従業員の福利厚生や新規事業など、会社として必要な投資に充てられることもできます。
④離職の防止につながる
リモートワークによって場所や時間にとらわれない柔軟な働き方が可能になれば、出産や育児、介護を理由に退職（または休職）せざるを得ない従業員の離職を防止できます。たとえ一時的に離職する場合でも、リモートワークなら復職しやすいため、離職期間は短くなるでしょう。
また、家庭の事情で引っ越しする従業員や、Uターン・Iターンを希望する従業員も、勤務先を理由に退職することはなくなります。
リモートワークのデメリット
続いて、リモートワークのデメリットを見ていきましょう。リモートワークは従業員、企業にとって以下のようなデメリットがあります。
| 立場 | メリット |
| 従業員側 | ・社内コミュニケーションが減る ・自己管理能力が必要となる ・仕事のオン・オフの切り替えが難しい ・運動不足になる ・通信費・光熱費が増える |
| 企業側 | ・勤怠管理が難しい ・セキュリティ管理が難しい ・リモートワーク導入時はコストがかかる ・会社への愛着、帰属意識が希薄になりやすい |
それぞれのデメリットについて、詳しく解説していきます。
従業員側のデメリット5つ
従業員側から見たリモートワークのデメリットは、主に次の5つです。
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
①社内コミュニケーションが減る
リモートワーク環境は、オフィス勤務に比べてコミュニケーションが取りづらくなります。総務省のテレワークの実態調査においても、「従業員同士のコミュニケーション」「上司からの確認・指示が得にくい」が課題として挙げられています。
オフィスにいれば周りの誰かに声をかけて解決していたものが、わざわざテキストメッセージや通話をする必要があります。返事が遅くなったり、気付いてもらえなかったりする可能性も。
また、業務に関わるやり取りだけでなく、雑談の機会が少なくなることもデメリットとして考えられます。雑談はストレス発散や信頼関係の構築、アイデア創出にもつながる可能性があるため、リモートワークでは意識的に雑談の機会を作ることが重要です。
なお、社内における雑談のメリットについては社内での声かけ・雑談がチームにもたらす3つのメリットで、詳しく解説しています。
②自己管理能力が必要となる
リモートワークは他人に監督されることがないので、サボってしまったり、逆に長時間働き過ぎてしまったりする可能性があります。
国土交通省の「令和3年度 テレワークの実態調査」によると、リモートワーク（テレワーク）実施により労働時間が減った人は約30%、変化しなかった人は約44%、増えた人は約26%という内容が見られています。
リモートワークの労務管理が整備されている企業は多くありません。リモートワーク環境でもオフィスと同じように仕事をするには「自己管理能力」が必須といえます。
③仕事のオン・オフの切り替えが難しい
リモートワークでは、基本的に自宅が仕事場となるので、オンとオフの切り替えが難しくなります。パナソニック株式会社が実施した調査（※）では「在宅ワークで仕事のオン・オフの切り替えの難しさを実感したことがある人は約8割」という結果が出ました。
オンとオフの切り替えを作るには、「ワーキングスペースを作る」「服を着替える」など、仕事モードに切り替えるための工夫が必要となるでしょう。
＜参照＞（※）パナソニック株式会社のプレスリリース|～ 在宅ワークは「オン・オフ下手」になりやすい!? ～ 仕事モードになれない、切り上げどきがわからない…約8割が在宅ワークで「オン・オフの切り替え」の難しさを実感
④運動不足になる
リモートワークでは通勤する必要がなくなるため、外に出て歩く機会が少なくなります。また、リモートワークが常態化すると、外に出ることが億劫になったり、外出したときの疲労感が大きくなったりします。
「リモートワーカーの約7割が運動不足を実感している」というデータ（※）もあります。運動不足を解消するために、「仕事終わりにジョギングをする」「ジムに通う」など、自発的に運動習慣を作るようにしましょう。
⑤通信費・光熱費が増える
リモートワークで在宅時間が増えたことで通信費、光熱費が増加した人は多く、とくに夏場や冬場はエアコンを使用する機会が増えるため、電気代が高くなります。
企業側のデメリット4つ
企業側から見たリモートワークのデメリットは、主に次の4つです。
それぞれについて、詳しく説明していきます。
①勤怠管理が難しい
リモートワークだと、従業員が遠隔地で仕事をすることになるので、労働時間や就業状況を正確に把握することが困難になります。
リモートワークの導入にあたり、勤怠管理の方法をアナログからITツールへ切り替えた企業は多いですが、勤怠管理用のITツールは種類が多いため、自社に合ったものを選ぶことが難しいという課題もあります（※）。
②セキュリティ管理が難しい
リモートワークでは従業員がそれぞれ違う場所で仕事をすることになるため、情報漏洩や端末機器のウイルス感染の可能性は高くなります。セキュリティ管理はリモートワークの導入にあたって最重要課題といえます。
総務省ではテレワークにおけるセキュリティ確保のガイドラインを公表していますので、参照することをおすすめします。
③リモートワーク導入時はコストがかかる
通勤費用やオフィスコストを削減できることは企業がリモートワークを導入するメリットの一つですが、リモートワークの導入時は初期費用がかかります。従業員が快適にリモートワークを行うためのデバイスや事務用品の購入は、基本的に会社負担となるからです。
初期費用だけでなく、従業員それぞれの光熱費や通信費、コワーキングスペースの利用料金を会社が負担する場合、継続的にコストはかかります。
④会社への愛着、帰属意識が希薄になりやすい
リモートワークでは一人で業務をすることが多くなり、従業員同士のコミュニケーションも減るため、従業員一人ひとりの「企業に所属している意識」が薄くなります。
また、リモートワークは労働環境の自由度を高めるという点では従業員の離職防止につながりますが、会社への愛着が薄まってしまうと離職の要因につながる可能性もあります。
リモートワークでも従業員に帰属意識を持ってもらうには、従業員間でコミュニケーションを取れるイベント（食事会や全従業員参加型の会議など）を定期的に開催するのがおすすめです。
デメリットから考える「メリットしかない」リモートワーク環境を作る方法
リモートワークには従業員・企業の双方にメリットがある一方で、デメリットも存在するとわかりました。
では、リモートワークのデメリットを最小限にしてメリットを最大限に活かすには、どのようにすれば良いのでしょうか。
ここでは、「メリットしかない」リモートワーク環境を作る方法を、従業員側、企業側に分けて解説します。
【従業員側】「メリットしかない」リモートワーク環境を作る4つの方法
まず、リモートワークのメリットを最大限活かすために、従業員側ができる4つの方法を紹介します。
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
①作業環境を改善する
リモートワークで生産性を高めるには、自宅を仕事場として最適な環境に変える必要があります。
デュアルディスプレイやノートパソコンスタンドなどのPC周辺機器を始め、ゲーミングチェアやノイズキャンセリングイヤホンなど、業務に集中するためのアイテムを用意しましょう。
また、ベッドやソファー、娯楽品をデスクの近くに置かないなど、「集中力が切れにくい環境」を作ることも重要です。
②予定や状況をチームに共有する
リモートワークでは周りの従業員の状況が見えないので、誰が今何をしているのかがわかりません。そこで重要になるのが、チームメンバー同士でお互いの予定や状況を共有することです。予定や状況を共有することで、業務上の抜け漏れを防止できます。
また、業務に関わる予定だけでなく、ランチの時間や空いている時間など業務に関係ない予定も積極的に共有するようにしましょう。共有されたメンバーは相談や雑談をしても良いタイミングを把握できます。
ビジネスメタバースのoviceでは、メンバーの出社状況や勤務状態を可視化できます。従業員は手間なく予定や状況をチームに共有できるので、コミュニケーションがよりとりやすくなるでしょう。
③Webカメラをオンにしたまま仕事をする
他のメンバーとWebカメラを繋いだ状態で仕事をすることは、サボり防止やコミュニケーション活性化につながります。ただし、仕事に関係のない話で盛り上がり過ぎる場合は注意しましょう。
家庭の事情で常にカメラや音声をオンにしたまま仕事をするのが難しい場合もあるかもしれません。ビジネスメタバースのoviceは、メンバーの状況をアバターによって確認できるため、リモートワーク環境にいながらにして、オフィスにいるときと同じように必要なタイミングで気軽に雑談やコミュニケーションを取ることができます。
関連記事：
テレワークはサボり放題？最新の実態調査・社員のサボりを見抜く方法・防止方法など紹介
④レスポンスを早くする
リモートワーク環境のデメリットの一つは、メッセージへのレスポンスが遅れやすいことです。レスポンスの遅延が常態化すると、生産性の低下につながります。レスポンスが遅くならないように、メッセージツールの通知は常に確認できるようにしておきましょう。
ビジネスメタバースのoviceには、近づくだけですぐに会話ができる機能があります。レスポンスが遅いメンバーが同じ空間（バーチャル空間）にいる場合は、直接話しかけて確認するといった使い方もできます。
【企業側】「メリットしかない」リモートワーク環境を作る5つの方法
次に、リモートワークのメリットを最大限活かすために、企業側ができる5つの方法を紹介します。
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
①労務管理を徹底する
リモートワークを始めるにあたって、勤怠管理システムや業務可視化ツールの導入は必須といえます。
また、労務管理を徹底する上では、従業員に業務状況を日次もしくは週次で報告してもらうことも有効です。ただし、30分や1時間ごとなど細かすぎる業務報告は面倒に感じる従業員もいるので、報告する頻度や提出するドキュメントやシートのフォーマットは相談して決定しましょう。
②オンラインランチ、1on1の実施
先述したように、リモートワークは従業員の会社に対する愛着や帰属意識が薄くなりやすいです。それを防止するには、従業員同士が気軽にコミュニケーションをとれる機会をつくることが重要です。
オンラインランチや1on1（1対1のミーティング）は、お互いの時間さえ合えば、気軽に始められます。定期的にオフラインイベントを企画するのも良いでしょう。
③ストレスチェックの実施
リモートワークを快適と感じる従業員がいる一方で、ストレスを感じる従業員もいます。とくに仕事を覚えたばかりの新入従業員や、これまでオフィス勤務が長かったベテラン従業員はストレスを感じやすい傾向にあります。
リモートワークによるストレスは周りの人はおろか、自分でも気付かない場合が多いので、企業は定期的にストレスチェックを実施しましょう。
④評価制度を見直す
リモートワークは従業員の業務状況が把握しづらくなるため、成果やアウトプット重視の評価になりがちです。成果やアウトプットを評価するのは当然ではあるものの、そこに至るまでの過程を評価されないのは従業員にとってはつらいものです。
「オフィスに出社した方が評価されやすい」という状況では、従業員のリモートワークに対するモチベーションは上がりません。
リモートワークを導入するにあたっては、リモートワーク組と出社組の両方が納得できる評価基準を作ることが重要。成果に至るまでのプロセスが見えにくいリモートワーク組に対しては、プロセス中にいくつかの評価ポイントを設ける、頻繁にミーティングを実施するなど工夫しましょう。
⑤バーチャルオフィスツールを導入する
バーチャルオフィスツールとは、仮想空間にオフィスを構築することで、リモートワーク環境でもオフィスに出社しているときと同じようにコミュニケーションを取れるツールです。
バーチャルオフィスを導入することで、従業員間のコミュニケーションが活性化されるだけでなく、勤怠や業務の状況を把握しやすくなります。
ビジネスメタバースのoviceは、リアル環境と同じように雑談やコミュニケーションが取れるバーチャルオフィスツールとしての基本的な機能はもちろん、バーチャル空間を広くしたり、豊富な背景レイアウトから選べたりするなど、カスタマイズ性が高いことも魅力です。
リモートワークにはどんな人・職種・業務が向いている？
ここまでリモートワークのメリット・デメリットと生産性を高めるための方法を解説しましたが、記事の冒頭でも書いたように、リモートワークには向き不向きがあります。
ここでは、リモートワークが向いている人、職種、業務の特徴をご紹介します。
リモートワークに向いている人
リモートワークに向いている人には、以下のような特徴があります。
- 自己管理ができる
- 自発的に動ける
- 言語化能力が高い
- 孤独に強い
リモートワークでは自分一人で仕事を進めることになるので、自己管理能力、自発的に行動する能力が求められます。また、リモートワークでは基本的にテキストメッセージでのやり取りが多くなるため、言語化能力も必要となります。
ただし、リモートワークは孤独を感じやすいため、自己管理能力や言語化能力が高かったとしても、孤独に弱い人には向いていないかもしれません。
リモートワーク中に孤独を感じにくくするには、先述の「バーチャルオフィスツール」の導入がおすすめです。
ビジネスメタバース「ovice」を導入していれば、まるでオフィスに出社しているような感覚で、従業員同士が気軽にコミュニケーションを取ることができ、リモート環境でも孤独を感じにくくなります。
リモートワークに向いている職種
リモートワークに向いている職種は、「オフィスへ出社しなくてもパフォーマンスが落ちづらい職種」と言い換えることもできます。
例えば、以下のような職種です。
- 事務
- プログラマー
- 編集者、ライター
- Webデザイナー
- システムエンジニア
- カスタマーサポート
- 営業
- コンサルタント
一人で黙々と作業をすることが多い職種や、顧客対応が少ない職種は、全般的にリモートワークに向いています。
カスタマーサポートや営業、コンサルタントなど顧客と接することが多い職種であっても、メッセージでのやり取りが主な業務になっていたり、直接会う必要がなかったりする場合はリモートワークで対応できます。
リモートワークに向いている業務
職種に紐づくものですが、以下のような業務はリモートワークに向いています。
- データ分析、入力
- ライティング、編集
- 資料作成
- デザイン制作
- システム開発、設計
上記の業務はリモートワークで一人で作業をした方が効率は良いですが、情報漏洩には十分に気を付けましょう。
また、その日の業務内容によって臨機応変にオフィスワークとリモートワークを使い分けるのも良いでしょう。
まとめ
リモートワークは従業員と企業の双方に様々なメリットがある一方で、デメリットも多く存在しています。とくに、社内のコミュニケーションが減ることによる生産性の低下はリモートワークを導入した企業が最も陥りやすい課題として挙げられます。
リモートワークを実施するにあたっては、社内のコミュニケーションを活発にするための仕組みづくり、ツールの導入が喫緊のタスクといえるでしょう。
ビジネスメタバースのoviceは、「オンラインでのコミュニケーションを最大化」することを目指して開発されたメタバース空間。リモート環境でも、出社時と変わらないリアルなコミュニケーションを実現します。
これからリモートワークの導入を検討している企業の担当者様は、ぜひ一度ご検討ください。
