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ワークライフバランスとは?意味・使い方の例文と注目される背景、メリット

ワークライフバランスとは、日本語で「仕事と生活の調和」と訳され、仕事とプライベートのどちらかを犠牲にせず、両方を充実させている状態を指します。

「転職理由として、ワークライフバランスを改善したいと伝えた」「締切が迫り、ワークライフバランスが崩れている」のように、「取れている」「崩れる」「改善する」「重視する」といった言葉と組み合わせて使います。

この記事の要点

  • 意味は「仕事と生活の調和」。仕事を減らすことや、仕事と私生活の時間を半々にすることではない
  • よく使う形は「ワークライフバランスが取れている/崩れる」「ワークライフバランスを重視する/改善する/推進する」。日常会話・面接・社内文書の場面別の例文は本文で紹介する
  • 注目される背景は、多様な働き方へのニーズ、長時間労働による心身の不調、人手不足。企業には人材の確保や生産性の向上、従業員には家庭との両立やスキルアップの時間といったメリットがある

この記事では、ワークライフバランスの意味と使い方の例文、注目される背景、メリットをわかりやすく解説します。

なお、ワークライフバランス充実のためにできる具体的な取り組みについては、ワークライフバランスの実現に必要な取り組みは?国・企業の施策や事例を紹介の記事で詳しく解説しています。

目次

ワークライフバランスとは具体的に何?

図版 ワークライフバランスとは具体的に何?

ワークライフバランスは、日本語で「仕事と生活の調和」と訳されます。

現代社会において、生活の不安を抱える人や、仕事にばかり追われて心身の健康を損なう人が続出するなか、仕事と生活を調和させるワークライフバランスが求められています。

内閣府の「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」によると、ワークライフバランスが実現した社会は次のように表現されています。

「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」

出典:仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章|「仕事と生活の調和」推進サイト

また、仕事と生活の調和が実現した社会の具体的な姿として、以下のビジョンが提示されています。

就労による経済的自立が可能な社会
健康で豊かな生活のための時間が確保できる社会
多様な働き方・生き方が選択できる社会

出典:仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章|「仕事と生活の調和」推進サイト

経済的基盤や健康を確保しながら、様々な生き方・働き方に挑戦する機会のある社会の実現が求められるようになっているのです。

ワークライフバランスの言葉の使い方・例文

そもそもワークライフバランスは、「仕事よりもプライベートを大切にすること」「仕事とプライベートの時間を均等にすること」という意味ではありません。

仕事とプライベートのどちらかを犠牲にするのではなく、両方を充実させて好循環が生まれている状態を指します。

ワークライフバランスという言葉の意味を理解した上で、よく使う言い回しと、場面別の例文を紹介します。

よく使う言い回し

  • ワークライフバランスが取れている/取れていない
  • ワークライフバランスが崩れる/ワークライフバランスを保つ
  • ワークライフバランスを重視する/見直す/改善する
  • ワークライフバランスを推進する/ワークライフバランスの充実を図る(企業や行政の文書で多い)

場面別の例文

場面例文
日常会話・最近は定時で帰れる日が増えて、ワークライフバランスが取れてきた。
・近頃プロジェクトの締切が迫り、ワークライフバランスが崩れている。
転職・面接・転職理由として、ワークライフバランスを改善したいと伝えた。
・子育てと両立しながら長く働き続けるために、ワークライフバランスを大切にしたいと考えています。
社内の制度・お知らせ・自社ではワークライフバランスを推進するために、特別休暇が設けられた。
・ワークライフバランスの向上を目的に、フレックスタイム制度を導入します。
上司と部下の面談・繁忙期が続いているので、ワークライフバランスが崩れていないか、一度話を聞かせてください。
作文・レポート・ワークライフバランスとは仕事を減らすことではなく、仕事と生活の両方を充実させることだと考える。

使うときの注意

面接や転職理由でワークライフバランスだけを挙げると、「仕事への意欲が低い」と受け取られることがあります。「これまでの経験を生かしながら、長く働き続けたい」のように、仕事への前向きな姿勢とセットで伝えると誤解されにくくなります。

また、「ライフワークバランス」という言い方も見かけますが、国の憲章など公的な文書では「ワーク・ライフ・バランス」と表記されています。ビジネス文書や作文では「ワークライフバランス」を使うのが無難です。

実は「ワークライフバランス」はもう古い?歴史と新しい2つの概念

「ワークライフバランスの概念は、もう古い?」と考える方もいるかもしれません。

次のように、世界のワークライフバランスの歴史は1980年代まで遡ります。

年代主な出来事
1980年代・当時のアメリカでは、女性の職場進出が飛躍的に進み、出産後も働きたい女性のニーズが高まっていた
・上記の就労支援策として、ワークライフバランスの起源である「ファミリー・フレンドリー」がアメリカの企業で導入され始める
1990年代・働く女性を支援する考え方が発展するにつれて「ワークライフバランス」という言葉が使われ始め、アメリカやイギリスの企業を中心に広がっていく
2007年・日本で「経済財政改革の基本方針2007」が発表される
・そのなかで、少子化対策の施策として「ワークライフバランス」が位置付けられた
・同年12月、政府・経済界・労働界などの合意により「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」と「仕事と生活の調和推進のための行動指針」が策定された(2010年6月に新たな合意で見直し)

<参照>内閣府|「仕事と生活の調和」推進サイト 憲章・行動指針

歴史自体は長いものの、未だすべての人がワークライフバランスを完全に実現できているわけではありません。ワークライフバランスの実現に向けた施策は、まだまだ継続が必要です。

しかし、同時に「ワークライフバランス」の新しい概念も広がりつつあります。

新しい概念意味
ワークライフインテグレーション仕事とプライベートのどちらかが充実すれば、もう一方も自ずと充実するという考え方
ワーク・ライフ・チョイス個人がライフスタイルや事情に合わせて、仕事や働き方を柔軟に選択することを重視する考え方

それぞれの概念について、詳しく見ていきましょう。

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(1) ワークライフインテグレーション

ワークライフインテグレーションは「仕事と生活の統合」を意味し、仕事とプライベートのどちらかが充実すれば、もう一方も自ずと充実するという考え方です。

ワークライフバランスは、仕事とプライベートをトレードオフやシーソーのように捉えられがちです。つまり、プライベートを楽しむために、仕事の負荷を減らそうとする動きが見られます。

対してワークライフインテグレーションでは、仕事とプライベートのどちらも妥協せず十分に取り組みます。

ワークライフインテグレーションに取り組むことで、「ワークスタイルの選択肢が増える」「プライベートが充実し、仕事の生産性が向上する」といったメリットがあります。

▼関連記事
ワークライフインテグレーションとは?そのメリットと事例を紹介

(2) ワーク・ライフ・チョイス

ワーク・ライフ・チョイスは、個人がライフスタイルや事情に合わせて、仕事や働き方を柔軟に選択することを重視する考え方です。仕事とプライベートの比率を調整しようとする、ワークライフバランスの進化版とも表現されます。

ワーク・ライフ・チョイスでは、自分自身の価値観や目標に基づき、従業員が主体的に仕事や働き方を選択します。その結果、企業の生産性や創造性につながることが期待されています。

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ワークライフバランスが注目される3つの背景

図版 ワークライフバランスが注目される3つの背景

ワークライフバランスは、なぜ注目されているのでしょうか。

注目される理由として、次の3つの社会的背景を紹介します。

多様な働き方が求められている

ワークライフバランスが注目される背景として、多様な働き方に対するニーズが高まっていることが挙げられます。

妊娠や出産、育児や介護、海外・地方移住など、ライフステージや価値観に合わせて働き方を柔軟に変えられる職場環境を整えることが、企業に求められるようになっているのです。

具体的には、時短勤務やフレックスタイム制度、リモートワークなどの選択肢を提供することで、従業員はワークライフバランスを充実させやすくなります。

長時間労働による心身の不健康が生じている

長時間労働による心身の不健康を訴える従業員が一定数いることからも、ワークライフバランスが重要視されています。

厚生労働省によると、仕事による強いストレスが原因で発病した精神障害の労災請求件数は、2025年度に4,958件と、前年度から1,178件増えました。労災として認められた(支給決定された)件数も1,082件にのぼります。(参照:厚生労働省|令和7年度「過労死等の労災補償状況」を公表します)

また、心身の不調によって異動や休職に至ってしまうと、仕事の再配分に時間がかかり、生産性が下がってしまうことも考えられます。

深夜残業の禁止やノー残業DAYの施策など、企業がワークライフバランスを見直すことで、長時間労働に関する課題の改善につながるはずです。

人手不足で人材の定着が課題になっている

人手不足が続き、人材の定着が課題になっていることも、企業にワークライフバランスの充実が求められる理由です。

帝国データバンクが2026年7月に実施した調査(有効回答1万518社)では、正社員が不足していると答えた企業が51.3%と、半数を超えています。なお、厚生労働省の雇用動向調査によると、2025年の離職率は13.7%で、前年から0.5ポイント下がりました。(参照:帝国データバンク|人手不足に対する企業の動向調査(2026年7月)/厚生労働省|令和7年雇用動向調査)

日本企業は慢性的な人手不足に陥っており、1人あたりの業務負担が大きくなると、従業員の離職リスクは高まります。

ワークライフバランスが取れた企業では、従業員満足度や定着率が高まり、人手不足の解消につながることが期待できます。

ワークライフバランスを充実させるメリット

図版 ワークライフバランスを充実させるメリット

ワークライフバランスを充実させるメリットを、企業と従業員のそれぞれの視点に分けて紹介します。

視点ワークライフバランスを充実させるメリット
企業側長時間労働の改善で人件費を削減できる
従業員満足度が高まり生産性が向上する
有能な人材を確保できる
企業イメージを向上できる
従業員側家庭と仕事を両立できる
スキルアップの時間が取れる
働きやすくなり仕事へのモチベーションが高まる

それぞれ、詳しく見ていきましょう。

【企業側】ワークライフバランスを充実させるメリット

ワークライフバランスを充実させる企業側のメリットとして、主に次の4つが挙げられます。

それぞれ、詳しく説明していきます。

長時間労働の改善で人件費を削減できる

ワークライフバランスが充実するよう職場環境を整えると、長時間労働が改善されて人件費を削減できます。

長時間労働は従業員の健康問題につながる場合もあり、長時間労働の改善により会社が負担する社会保険料を減らせる可能性もあります。

従業員満足度が高まり生産性が向上する

ワークライフバランスが充実していると、従業員満足度が高まり生産性が向上します。プライベートの時間で趣味や自己啓発に取り組めば、仕事に対するモチベーションも高まるからです。

従業員満足度や生産性が向上すると、組織にとって大きな利益をもたらします。

有能な人材を確保できる

ワークライフバランスの大きなメリットとして、有能な人材を確保できる点も挙げられます。

アニバーサリー休暇や資格取得のサポートなど、ワークライフバランスを体現する独自の施策を採用活動でアピールすることで、優秀な人材を獲得しやすくなります。

企業イメージを向上できる

ワークライフバランスを実践する企業は、クリーンなイメージを構築しやすくなります。従業員満足度の向上や離職率の低下につながり、社会的な評価が高くなるからです。

また、多様な価値観や働き方を尊重する企業と認識されれば、ブランドイメージが向上して持続可能な経営を実現しやすくなります。

【従業員側】ワークライフバランスを充実させるメリット

続いて、従業員にとって、ワークライフバランスを充実させるメリットは次の通りです。

それぞれを詳しく見ていきましょう。

家庭と仕事を両立できる

企業がワークライフバランスの見直しに取り組むと、従業員は家庭と仕事を両立しやすくなります。

子育てや介護など、ライフステージに合わせて働き方を選択できれば、キャリアを諦めることなく働き続けられるからです。

スキルアップの時間が取れる

ワークライフバランスの取り組みにより長時間労働が改善されると、スキルアップの時間を確保しやすくなるメリットがあります。

プライベートでキャリアアップに必要な時間を確保できれば、生活や仕事の充実化につながります。

働きやすくなり仕事へのモチベーションが高まる

ワークライフバランスが充実すると、働きやすい環境が整い、仕事へのモチベーションが高まります。

例えば、特別休暇を取得しやすい職場では、従業員は心身のリフレッシュができ、仕事に対するエネルギーや集中力も向上します。

また、柔軟な働き方を促進することで従業員は自律的に働けるようになり、仕事への意欲を高められるようになります。

ワークライフバランスの実現に向けて何をしたらいい?

図版 ワークライフバランスの実現に向けて何をしたらいい?

ワークライフバランスを実現するには、国や企業が主体となって取り組む必要があります。具体的には、次のような取り組みが例として挙げられます。

  • 国による特別休暇を普及する活動
  • 企業によるフレックスタイム制度、ハイブリッドワークの導入 など

先進的な企業では、バーチャルオフィスの導入や勤務間インターバルなどを設置して、ワークライフバランスの充実化に努めています。

ワークライフバランスの向上に取り組む際のポイントは、次の記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

▼関連記事
ワークライフバランスの実現に必要な取り組みは?国・企業の施策や事例を紹介

よくある質問

Q. ワークライフバランスの例文を教えてください。

A. 「最近は定時で帰れる日が増えて、ワークライフバランスが取れてきた」「締切が迫り、ワークライフバランスが崩れている」「ワークライフバランスの向上を目的に、フレックスタイム制度を導入します」などがあります。「取れている」「崩れる」「重視する」「改善する」「推進する」と組み合わせるのが一般的です。

Q. 面接や転職理由で「ワークライフバランス」を使ってもよいですか?

A. 使ってかまいませんが、それだけを理由にすると仕事への意欲が低いと受け取られることがあります。「子育てと両立しながら長く働き続けたい」のように、目的と仕事への前向きな姿勢を添えて伝えるのがおすすめです。

Q. 「ライフワークバランス」とは違う意味ですか?

A. 語順を入れ替えた言い方で、意味はほぼ同じです。国の憲章など公的な文書では「ワーク・ライフ・バランス」と表記されているため、ビジネス文書や作文では「ワークライフバランス」を使うのが無難です。

Q. ワークライフバランスを日本語で言うと何ですか?

A. 「仕事と生活の調和」です。2007年に策定された国の「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」でもこの訳が使われています。仕事を減らすことではなく、仕事と家庭・地域生活の両方を充実させることを指します。

まとめ

ワークライフバランスとは、「仕事と生活の調和」のことで、仕事とプライベートの両方を調整しながら充実させることです。記事内の例文のように、「取れている」「崩れる」「重視する」といった言葉と組み合わせて使います。日本では、長時間労働の改善や多様な働き方が求められていることから、注目が集まっています。

企業として「ワークライフバランス」の実現に向けた取り組みを行う際は、「リモートワーク」や「ハイブリッドワーク」の導入を検討することをおすすめします。リモートワークやハイブリッドワークは柔軟な働き方を可能にするため、ワークライフバランスに向けた施策の一部として有効です。

リモートワークやハイブリッドワークをサポートするツールに、バーチャルオフィスツール「ovice(オヴィス)」があります。

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