「どこでもオフィス」のヤフー、本社「実験オフィス」取材で見えた“役割”【後編】
ヤフー株式会社の「どこでもオフィス」は働き手の居住地についての制限を撤廃し、どこからでも働くことができる制度だ。そこには、もちろん東京・紀尾井町の本社に出社する働き方も含まれている。今回は、この「どこでもオフィス」について、ヤフー本社を直接訪ね、話をうかがった。
【出社増の大企業社員】約6割の企業「働き方改革を加速」、社員は「まだ足りない」
2023年5月8日の新型コロナウイルスの5類移行後に出社の割合が増えた大企業（従業員数1,000名以上）のハイブリッドワーカー109名を対象に、大企業社員の勤務形態に関する実態調査を実施しました。第二回目調査となる今回の調査では、コロナ5類移行後の企業の実態や意識がアンケートを通じて明らかになりました。この記事ではこのアンケートの結果から、コロナ禍中に比べて「働き方改革」をどの程度進めているかや、その内容、そしてこれから先に望む働き方改革の内容などについての回答をご紹介します。
働き方改革、次の目的地は「フレキシブルワーク」自由とパフォーマンスを両立させるアイデアまとめ
新型コロナウイルスの流行を通じて様々な変化がありましたが、働き方改革の存在感が増したことは、その中でもポジティブな変化の一つです。多くのオフィスワーカーが、在宅勤務を経験する中で、より良い働き方についてよりクリアで実効性のあるアイデアを持つようになったのではないでしょうか。こうしたアイデアを表現する言葉に「フレキシブルワーク」があります。
「オフィス回帰」3か月も、出社ブームは頭打ち？街には本当に人が戻ったのか
日本では新型コロナ・ウイルス（COVID-19）が5月8日をもって「5類感染症」に指定され、政府として「日常における基本的感染対策を求めることはない」という日常を取り戻しつつある。 これにより日本の働き方も「オフィス回帰」が強力に促進された…と考えるのは時期尚早だったようだ。確かに「オフィス回帰」の動きは見て取れたものの、夏までにそれも頭打ちとなった可能性がある。
【大企業社員に調査】75.3%「出社の意義を感じる」も、78.0%が「ストレスが増加」と回答
oViceは、2023年5月8日の新型コロナウイルスの5類移行後に出社の割合が増えた大企業（従業員数1,000名以上）のハイブリッドワーカー109名を対象に、大企業社員の勤務形態に関する実態調査を実施しました。調査結果から、オフィス回帰により従業員の意識にどのような変化が生まれているのか、またどのような課題にチームは向き合う必要があるのかがわかりました。
フリーアドレスの廃止が増加中？導入のメリット・デメリットを解説
働き方改革の一環として多くの企業が導入した「フリーアドレス」。しかし、最近では廃止してしまう企業が後を絶ちません。では、フリーアドレスは本当に無意味なのでしょうか。今回はフリーアドレスのメリット・デメリットを整理し、どのように導入すれば期待する効果を得られるのか紹介していきます。
大企業のリモートワーク制度事例から見る、フレキシブルな働き方のメリット
新型コロナウイルス渦への対応として、多くの企業がリモートワーク制度を導入しました。その後、物理オフィスへの出社回帰の動きも見られました。一方で、大企業においても、しっかりとしたリモートワーク制度を打ち出している組織も珍しくありません。リモートワークに関する制度を持つ大企業と、その背景にある目的や意義を紹介します。
住友ファーマがDXを大切にする理由 ovice導入でシナジーを促進するフロンティア事業推進室
住友ファーマ フロンティア事業推進室ではoviceの導入を決定。今回は、その経緯やDXに対する考え方について、同社の担当者に話を伺った。
日本にフレキシブルワークを浸透させるには？できること・やるべきこと
フレキシブルワークは日本社会に求められている働き方のコンセプトです。しかし、そのコンセプトの誕生以来、日本社会には浸透していないのもまた事実です。この記事では日本でのフレキシブルワークの浸透状況を紹介します。またフレキシブルワークを実現するために取り入れたい制度や働き方、実際にフレキシブルワークに取り組んでいる企業の事例も複数を紹介します。「フレキシブルワークについての情報は断片的で、行動に結びつけにくい」と感じている方に、ぜひ参考にしていただければと思います。
“フレキシブルワーク”oVice社の実践と、バーチャルオフィスが役立つ理由
日本でも徐々に認知されるようになってきた「フレキシブルワーク」。今回はoVice社がフレキシブルワークについて、どのような取り組みをしているのか紹介します。また、私たちのフレキシブルワークの根幹である、バーチャルオフィスについても紹介するので、ぜひ参考にしてください。
